ガソリン車 vs EV維持費比較シミュレーター

車格と走行距離しだいで逆転します。本シミュレーターの既定値（コンパクトカー220万円 vs 日産リーフB5 X 474万円・補助金129万円、月800km・7年保有）では、補助金を引いてもEVの車両価格差が大きく、ガソリン車の方が年約12万円安くなります。一方、SUVクラス（トヨタbZ4X、補助金130万円）は購入時点からEVが安く、月800km・10年で約124万円EVが有利。軽EV（日産サクラ、補助金58万円）は月1,000km・10年でもまだガソリン軽が約10万円安く、月1,500kmで約13万円EVが逆転します。燃料費の差だけでなく「補助金後の車両価格差」がいちばん効く点に注意してください。

国のCEV補助金は、2026年1月1日以降に登録した普通EVの上限が90万円から130万円に引き上げられ、軽EVは58万円で据え置きです。2026年4月〜12月登録の銘柄別交付額は、日産サクラ58万円、日産リーフ129万円（2027年1月以降の登録は100万円に減額予定）、テスラModel 3 127万円、トヨタbZ4X 130万円、BYDの主要車種15万円など車種で大きく異なります（次世代自動車振興センター公表、2026年10月13日現在）。東京都の2026年度ZEV補助はEVでメーカー別の基本額最大60万円に、再エネ電力契約・充電設備などの上乗せ最大40万円で合計最大100万円です。自家用は4年の処分制限期間があり、期間内に売却すると補助金の返納を求められる場合があります。

EVは排気量がないため自動車税は最低区分の年25,000円（軽EVは10,800円）です。グリーン化特例で新車登録の翌年度分だけ概ね75%軽減（6,500円／2,700円）され、その後は本則に戻ります。この特例は2026年度税制改正で2028年3月31日登録分まで延長され、ハイブリッド車・ガソリン車は対象外です。重量税はエコカー減税でEVは新車登録時と初回の継続車検が免税、2回目以降は本則税率です。なお環境性能割は2026年3月31日で廃止されたため、取得時の税の差はなくなりました。2028年度以降に新車登録するEVには重量に応じた新しい課税方式が導入される予定で、税率は2027年度の税制改正で決まります。

既定値の31円/kWhは全国家庭電気製品公正取引協議会の目安単価（税込）です。2026年度の再エネ賦課金は4.18円/kWh（2026年5月検針分から）で、東京電力EPの夜間割安プラン「スマートライフS」でも夜間（1〜6時）は27.86円＋賦課金4.18円＝約32円/kWh（燃料費調整額は別）と、かつて言われた「深夜電力なら10円台」は過去の水準です。政府の電気料金支援は期間限定のため既定値には含めていません。太陽光発電の自家消費で充電できる家庭は、詳細設定で電気料金を下げて試算してください。

「自宅充電器あり」をオフにすると、公共充電の単価を自宅電気代の2倍（既定値で62円/kWh）として計算します。急速充電は分課金や月額会員制のため、実質単価は50〜80円/kWh程度が目安です。この場合、燃料費の差はほぼ消え、ガソリン車や燃費の良いハイブリッド車の方が安くなりやすくなります。戸建ての200Vコンセント・普通充電器の設置は工事込みで10〜30万円程度（既定値20万円を保有年数で按分）、マンションは管理組合の合意が必要です。

国産EVのバッテリー保証は8年16万km・容量70%前後が目安で、保証期間内に基準を下回れば無償修理の対象になります。保証外の交換は数十万〜100万円超と高額ですが、本シミュレーターは保有15年までの試算でバッテリー交換費は含めず、代わりにEVの残価率をガソリン車より低く設定（7年で16% vs 20%）して劣化リスクを反映しています。

車両保険を付けるかどうかで変わります。対人・対物中心の契約なら差はほぼなく、損保各社のEV割引で軽EVの方が安くなることもあります（本シミュレーターの初期値は軽EV4.2万円/年 vs 軽ガソリン4.5万円/年）。車両保険を付けると、EVは車両価格が高くバッテリー修理費も高額なため、保険料は1〜2割高くなる傾向があります。

ガソリン価格は資源エネルギー庁「石油製品価格調査」のレギュラー全国平均（2026年5〜8月は169〜170円台）から170円/L、電気代は全国家庭電気製品公正取引協議会の目安単価31円/kWh、EVの車両価格は各メーカーの税込希望小売価格、補助金は次世代自動車振興センター「令和7年度補正CEV補助金 銘柄ごとの補助金交付額」（2026年4月〜12月登録分）、自動車税・重量税は総務省・国土交通省の税額、CO2は環境省の排出係数（ガソリン2.32kg/L、電力0.423kg/kWh＝令和6年度実績の全国平均）を使っています。車検は新車3年後・以降2年ごとの回数を保有年数から数えています。

詳細設定で車両価格・補助金（自治体分を加算）・燃費・電費・ガソリン単価・電気料金・駐車場代を実際の見積もりや契約に合わせて調整してください。実際の電費は冬場に夏の7〜8割まで落ちることがあり、寒冷地では充電代が上振れします。それでも合わない点や誤りにお気づきの場合は、お問い合わせフォームからご連絡ください。