2024年から始まった新NISAは、年間360万円・生涯1,800万円までの投資が**非課税**になる制度。つみたて投資枠（年120万）と成長投資枠（年240万）を併用でき、運用益にかかる20.315%の税金が一切かかりません。月々の積立額・投資期間・資産タイプを入力すると、将来の資産額・運用益・節税額をリアルタイムでシミュレーション。月3万円×20年なら約1,233万円（年利5%想定）に到達し、課税口座と比べて約100万円以上の節税効果があります。「老後2,000万円問題」「教育費」「住宅頭金」など、目的別の必要額に対していくら積み立てればいいか逆算可能。インフレ・信託報酬を加味した詳細設定で、実態に近い試算もできます。
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投資元本
720万円
最終評価額
1579万円
運用益
+859万円
NISA節税額
175万円
| 年利 | 最終評価額 | 運用益 |
|---|---|---|
| 3% | 996万円 | +276万円 |
| 5% | 1250万円 | +530万円 |
| 7% | 1579万円 | +859万円 |
| 10% | 2268万円 | +1548万円 |
NISA口座(非課税)
1579万円
税金: 0円
課税口座(特定口座)
1404万円
税金(20.315%): 175万円
NISAを使うことで 175万円 おトク!
50年後
現在の積立条件(月3万円)で生涯非課税枠1,800万円を埋め切るまでの年数
※年間枠(120万円)を超えない範囲で計算
1063万円
インフレ率2%/年で割引した20年後の購買力ベースの価値
名目評価額 1579万円 - インフレ目減り分 516万円
同じ期待リターン7%でも信託報酬の差で最終評価額は大きく変わります。低コストインデックスファンドが推奨される理由。
| 信託報酬 | 代表ファンド例 | 最終評価額 | 差額 |
|---|---|---|---|
| 0.05% | eMAXIS Slim 全世界株式 (0.05775%) | 1570万円 | -90,000円 |
| 0.5% | アクティブ型・テーマ型ファンド | 1489万円 | -900,000円 |
| 1% | 対面販売の高コスト投信 | 1404万円 | -1,750,000円 |
※ 表の最終評価額は「期待リターン7% − 信託報酬」を実質リターンとした場合の20年後の値
「いくら積み立てて何年運用したらどうなる？」を一覧で確認。初期投資ゼロ・複利運用ベース。
月1万円積立
| 利回り | 10年後 | 20年後 | 30年後 |
|---|---|---|---|
| 年3% | 142万円 | 332万円 | 588万円 |
| 年5% | 158万円 | 417万円 | 837万円 |
| 年7% | 177万円 | 526万円 | 1213万円 |
月3万円積立
| 利回り | 10年後 | 20年後 | 30年後 |
|---|---|---|---|
| 年3% | 425万円 | 996万円 | 1764万円 |
| 年5% | 475万円 | 1250万円 | 2511万円 |
| 年7% | 532万円 | 1579万円 | 3639万円 |
月5万円積立
| 利回り | 10年後 | 20年後 | 30年後 |
|---|---|---|---|
| 年3% | 708万円 | 1661万円 | 2940万円 |
| 年5% | 792万円 | 2083万円 | 4186万円 |
| 年7% | 887万円 | 2632万円 | 6064万円 |
月10万円積立
| 利回り | 10年後 | 20年後 | 30年後 |
|---|---|---|---|
| 年3% | 1417万円 | 3321万円 | 5880万円 |
| 年5% | 1585万円 | 4166万円 | 8371万円 |
| 年7% | 1774万円 | 5264万円 | 12129万円 |
年収・残り運用期間から、無理なく1,800万円枠を活用する積立額の目安。手取りの15〜25%が目安(金融広報中央委員会の家計調査ベース)。
| 年代 | 推奨月額 | 残り運用期間目安 | 優先資産 |
|---|---|---|---|
| 20代 | 3〜5万円 | 35〜40年 | 全世界株・S&P500中心 |
| 30代 | 5〜10万円 | 25〜35年 | 全世界株・成長投資枠併用 |
| 40代 | 7〜15万円 | 20〜25年 | 全世界株+一部バランス型 |
| 50代 | 10〜30万円 | 10〜15年 | バランス型シフト・成長枠 |
| 60代〜 | スポット投資 | 5〜10年 | 債券混合・取り崩し戦略 |
※ 1,800万円枠は最短5年(月30万円×5年)で埋められますが、課税口座の活用余地・流動性・税制改正リスクを踏まえて分散するのが一般的。
NISAの次のステップ。枠の使い分け、他制度との比較、具体的な投資先まで。
NISAを始める
FPの窓口でNISA活用を相談
NISAの始め方や銘柄選びをFPに無料で相談できる
DMM株で口座開設
手数料の安さが魅力。初心者向けサポートも充実
ひふみ投信で積立投資を始める
NISAでも積み立てられる人気の投資信託。少額からコツコツ運用
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- NISA制度（2024年スタートの新NISA）: つみたて投資枠120万円／年 + 成長投資枠240万円／年 = 合計360万円／年。生涯の非課税保有限度額は1,800万円（うち成長投資枠は1,200万円まで）。金融庁「NISA特設ウェブサイト」準拠
- 期待リターンのデフォルト値: 全世界株式5%、S&P500 6%、日本株4%、債券混合3%。全世界株式はMSCI ACWIの過去20年年平均約7%（ドル建て）を為替・税金・信託報酬込みで保守的に5%としています
- 運用益課税: 通常の特定口座は20.315%（所得税15.315% + 住民税5%）。NISA口座は非課税として計算。「節税額」は「通常課税時の税額 − NISA運用時の税額(=0円)」で算出
- 信託報酬: 低コストインデックスファンド想定で年0.1〜0.2%程度を差し引いた実質リターンで計算。eMAXIS Slim全世界株式（0.05775%）・eMAXIS Slim米国株式S&P500（0.09372%）等を参考
- 複利計算: 月末に積立額を投入し、月次で（期待リターン ÷ 12）の複利運用。実際の市場リターンは上下に変動するため、あくまで期待値としての結果です
- 簡略化のため含まれていない要素: 売却時の為替損益（外貨建てETF等）、購入手数料（SBI・楽天証券等は無料）、分配金の再投資タイミングのズレ、インフレ率
2024年から始まった新NISAでは、つみたて投資枠が年間120万円、成長投資枠が年間240万円で、合計年間360万円まで投資できます。生涯の非課税保有限度額は1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円まで)です。
つみたて投資枠は金融庁が厳選した長期投資向けの投資信託・ETFが対象で、年間120万円まで投資できます。成長投資枠は上場株式や幅広い投資信託が対象で、年間240万円まで投資可能です。両方を併用することもできます。
初心者には全世界株式(オルカン)やS&P500に連動するインデックスファンドが人気です。手数料(信託報酬)が低く、分散投資ができるため長期運用に適しています。eMAXIS Slim全世界株式やeMAXIS Slim米国株式(S&P500)が代表的です。
投資には元本割れのリスクがあります。短期的には株式市場の変動で評価額が下がることがありますが、15年以上の長期運用では歴史的に元本割れの可能性は大幅に低減します。積立投資(ドルコスト平均法)は、購入タイミングを分散することでリスクを軽減する効果があります。
NISAの非課税枠と制度内容は金融庁「NISA特設ウェブサイト」の2024年新NISA制度に基づきます。期待リターンは全世界株式5%（MSCI ACWIの過去20年年平均約7%を為替・信託報酬込みで保守的に割引）、S&P500 6%（S&P500の過去65年年平均インフレ調整後約7%を参考）、日本株4%（TOPIX配当込みの過去20年平均）。運用益課税は20.315%（所得税15.315%＋住民税5%）で計算しています。低コストインデックスファンド（eMAXIS Slim・楽天・SBI等）を想定し、信託報酬は実質的に差し引いた値を採用しています。
期待リターン・運用年数・積立額を±1〜2%／±5年で動かすと、最終評価額は数百万円〜数千万円単位で変わります。実感と合わない主な要因は（1）市場の上下変動で短期では期待値を下回るケースがある、（2）為替変動（全世界・米国株は円高局面で不利）、（3）商品選択による信託報酬の差（0.1% vs 0.5%では30年で約10%の差）、（4）一括投資と積立投資でリターンの計算方法が異なる、の4点が中心です。詳細設定で「期待リターン」「運用年数」「初期投資額」を調整し、複数パターンを比較するのがおすすめです。シミュレーション結果に違和感がある場合は、お問い合わせフォームよりご連絡ください。
答えは「今日から」です。複利は時間が長いほど効くため、20代で月3万円積立(年率5%/35年)は約3,300万円、40代で月7万円積立(年率5%/25年)は約4,200万円。元本の積み上げ方は違っても、若いうちは時間で、中年以降は金額で勝負するのが基本戦略です。当シミュレーター内の「年代別 推奨積立額の目安」テーブルで、ライフステージ別の指針を確認できます。50代以降は1,800万円枠の埋め切りを優先し、債券混合への徐々のシフトを検討するとリスク管理しやすくなります。
制度上の最短は「成長投資枠240万円 + つみたて投資枠120万円 = 年360万円(月30万円)を5年」です。ただし課税口座にもメリット(損益通算・繰越控除)があるため、流動性・税制改正リスクを考えると10〜15年で分散する設計が一般的。当シミュレーター上部の「💎 1,800万円枠の到達年数」カードで、現在の入力条件での到達年数が確認できます。なお、売却すると翌年に枠が復活する仕組みのため、長期保有を前提にしつつ、必要に応じて取り崩せる設計です。
日銀目標のインフレ率2%/年で割り引くと、20年後の1,000万円は購買力ベースで約673万円(目減り率33%)、30年後の1,000万円は約552万円(目減り率45%)。当シミュレーター内「💴 インフレ調整後の実質価値」カードで、入力条件に応じた実質価値を確認できます。株式インデックスへの長期投資は、現預金よりインフレに強いため、年率5%以上の運用ができれば実質的な購買力も増えていく計算です。なお、シミュレーション結果は名目額表示が基本のため、長期計画では「実質価値」も併せて確認することを推奨します。
信託報酬0.05%(eMAXIS Slim等)と1.0%(対面販売の高コスト投信)では、月3万円×30年・年率7%の場合で最終評価額が約700万円違います。当シミュレーター内「📉 信託報酬の影響」テーブルで、入力条件に応じた具体的な差額を確認できます。低コストインデックスファンドが推奨される理由はここにあり、長期積立では商品選びが運用成績の半分以上を決めると言っても過言ではありません。SBI証券・楽天証券のネット証券で、信託報酬0.1%以下のインデックスファンドを選ぶのが基本戦略です。
NISA口座は1人1口座のため、夫婦で別口座を作れば世帯で生涯3,600万円(=1,800万円×2)の非課税枠を活用できます。さらに18歳以上の子どもも自分名義のNISA口座を開設可能で、贈与税の年110万円基礎控除内で資金援助すれば家族単位での運用効率が大きく向上します。なお、2024年からジュニアNISAは廃止されているため、未成年の子どもの口座は18歳になるまで作れません。共働き世帯は片方の収入で生活費を賄い、もう片方の収入を積立に回す「分業」も有効です。
一般的な優先順位は「①NISAで月5万円程度埋める → ②iDeCoで掛金上限(会社員2.3万円/月等)まで → ③NISA枠の追加積立」です。NISAは流動性が高い(いつでも売却可能)のに対し、iDeCoは60歳まで引き出せない代わりに掛金が全額所得控除になる強力な節税メリットがあります。年収600万円の会社員なら、iDeCo月2.3万円で年間約8万円の節税。詳細は NISA vs iDeCo シミュレーター で年収別の最適配分を試算できます。