S&P500積立シミュレーター

S&P500の過去30年（1993〜2023年）の年平均リターンは約10%（名目）です。 インフレ率（年平均約2.5%）を差し引いた実質リターンは約7%程度になります。 ただし、これは過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。 本シミュレーターでは楽観シナリオ（10%）を名目リターン、平均シナリオ（7%）をインフレ調整後リターンとして設定しています。

リターン設定はS&P500の過去の長期データ（1926年〜現在）に基づいています。 名目年平均リターンは約10%前後、インフレ調整後で約7%前後というのが通説です。 保守シナリオ（4%）は、今後の低成長・高インフレ環境を想定した控えめな数値です。 課税率20.315%は日本の金融所得課税（所得税15.315%＋住民税5%）に基づいています。

平均シナリオ(年7%・月次複利)で毎月3万円を20年積み立てると、約1,563万円(元本720万円・利益843万円)になります。 楽観シナリオ(年10%)なら約2,278万円、保守シナリオ(年4%)なら約1,100万円です。 新NISA口座を使えば利益が非課税となり、課税口座(税率20.315%)に比べて約171万円多く手元に残ります。 30年続けると平均シナリオで約3,660万円まで伸びます。

平均シナリオ(年7%)なら、毎月1万円は20年で約521万円(元本240万円)、30年で約1,220万円(元本360万円)。 毎月5万円は20年で約2,605万円(元本1,200万円)、30年で約6,100万円(元本1,800万円)になります。 結果は積立額に比例するため、上の入力欄で金額を変えるとそのまま反映されます。

過去30年の年平均リターンはS&P500が約10%、オルカン(MSCI ACWI連動)が約8%前後でS&P500が優位でした。 ただしオルカンは約47カ国・約2,700銘柄に分散され(うち米国比率約6割)、米国一国集中のリスクを避けられます。 「オルカンをコアにS&P500を上乗せ」か「どちらか1本を長期継続」が定石で、途中で乗り換えを繰り返すのが最も不利です。 非課税枠の使い方は新NISAシミュレーターで試算できます。

投資信託ならeMAXIS Slim米国株式(S&P500)・SBI・V・S&P500・楽天・S&P500など、 信託報酬が年0.1%未満(2026年時点)の低コストインデックスファンドが定番です。 いずれも新NISAつみたて投資枠の対象で、ネット証券なら月100円から積立設定できます。 ETFなら米国上場のVOO(経費率0.03%)や東証上場の2558(MAXIS米国株式S&P500)が代表的です。

続けるのが定石です。S&P500は2008年の金融危機で年間-37%を記録しましたが、約5年半で危機前の高値を回復し、 その後も最高値を更新しています。積立投資(ドルコスト平均法)は下落局面ほど多くの口数を仕込めるため、 暴落時に売却・停止すると回復局面の恩恵を逃します。生活費6ヶ月分の生活防衛資金を確保した上で、 無理なく続けられる金額で積み立てることが重要です。

本シミュレーターでは為替変動は考慮していません。S&P500はドル建ての指数のため、 円換算では為替レートの影響を受けます。過去の傾向では、長期的に円安・ドル高が進む局面では 為替差益が加わりリターンが上振れし、逆に円高局面ではリターンが下振れします。 20年以上の長期投資では為替の影響は平均化される傾向がありますが、 短期的には大きく変動する可能性があります。

新NISA口座では運用益が非課税になります。通常の課税口座では利益に対して20.315%の税金がかかるため、 例えば1,000万円の利益なら約203万円の差が出ます。つみたて投資枠（年120万円）でS&P500連動の投資信託を 積み立てるのが、初心者にも始めやすい方法です。詳細設定で「新NISA口座を利用する」をOFFにすると、 課税口座との差額を確認できます。

本シミュレーターは一定の年利で複利計算する簡易モデルです。実際のS&P500は年によって +30%のリターンや-30%の暴落もあり、一定ではありません。また信託報酬（eMAXIS Slim米国株式で年0.09%程度）、 為替スプレッド、配当再投資のタイミング差なども結果に影響します。 より正確な見積もりが必要な場合はファイナンシャルプランナーにご相談ください。 計算結果に疑問がある場合は「計算結果について報告」からお知らせください。