年収から手取り計算シミュレーター
年収（額面）・年齢を入力すると、手取り額をリアルタイムで計算します。所得税・住民税・社会保険料の内訳や、年収別の手取り早見表も確認できます。
あなたの条件
計算結果
額面年収
500万円
手取り年収
388.4万円
手取り月収
24.3万円
ボーナス手取り(1回)
48.6万円
実効負担率
22.3%
年収の内訳
控除の内訳
| 項目 | 年額 | 月額 |
|---|---|---|
| 健康保険 | 249,250円 | 20,771円 |
| 厚生年金 | 457,500円 | 38,125円 |
| 雇用保険 | 30,000円 | 2,500円 |
| 所得税 | 139,698円 | 11,642円 |
| 住民税 | 239,325円 | 19,944円 |
| 控除合計 | 1,115,773円 | 92,981円 |
| 手取り | 3,884,227円 | 242,764円 |
年収別 手取り額と負担率
年収別 手取り早見表
| 額面年収 | 手取り年収 | 手取り月収 | 負担率 |
|---|---|---|---|
| 300万円 | 238.7万円 | 19.9万円 | 20.4% |
| 400万円 | 315.0万円 | 26.3万円 | 21.2% |
| 500万円← 現在 | 388.4万円 | 32.4万円 | 22.3% |
| 600万円 | 460.5万円 | 38.4万円 | 23.3% |
| 700万円 | 527.8万円 | 44.0万円 | 24.6% |
| 800万円 | 590.2万円 | 49.2万円 | 26.2% |
| 900万円 | 651.0万円 | 54.3万円 | 27.7% |
| 1000万円 | 710.3万円 | 59.2万円 | 29% |
| 1100万円 | 769.7万円 | 64.1万円 | 30% |
| 1200万円 | 826.4万円 | 68.9万円 | 31.1% |
| 1300万円 | 883.1万円 | 73.6万円 | 32.1% |
| 1400万円 | 934.6万円 | 77.9万円 | 33.2% |
| 1500万円 | 982.7万円 | 81.9万円 | 34.5% |
計算の前提条件・税率表（出典）
所得税（累進課税）
| 課税所得 | 税率 | 控除額 |
|---|---|---|
| 〜195万円 | 5% | 0円 |
| 〜330万円 | 10% | 97,500円 |
| 〜695万円 | 20% | 427,500円 |
| 〜900万円 | 23% | 636,000円 |
| 〜1,800万円 | 33% | 1,536,000円 |
| 〜4,000万円 | 40% | 2,796,000円 |
| 4,000万円超 | 45% | 4,796,000円 |
住民税
所得割 一律10%（市町村6%＋道府県4%）+ 均等割 5,000円/年
社会保険料率（労使折半）
健康保険 約10%・厚生年金 18.3%・雇用保険 一般事業1.55%（2026年度 協会けんぽ全国平均）
介護保険 約1.6%（40歳以上のみ）／厚生年金は標準報酬月額65万円が上限
控除
給与所得控除（2020年改正後）、基礎控除（所得税48万/住民税43万）、配偶者控除・扶養控除を反映
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よくある質問
手取りとは何ですか？
手取りとは、額面年収（総支給額）から所得税・住民税・社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険）を差し引いた、実際に受け取れる金額のことです。一般的に額面年収の75〜85%程度が手取りとなります。
年収が上がると手取り率は下がりますか？
はい、日本は累進課税制度を採用しているため、年収が上がるほど所得税の税率が高くなります。また、社会保険料も収入に比例して増加するため、年収が高いほど手取り率（手取り÷額面）は低下する傾向があります。年収300万円で約80%、年収1,000万円で約73%程度が目安です。
ボーナスの手取りはどう計算されますか？
ボーナスからは社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険）と所得税が天引きされます。住民税はボーナスからは引かれず、毎月の給与から均等に天引きされます。そのため、ボーナスの手取り率は毎月の給与よりやや高くなる傾向があります。
手取りを増やす方法は？
合法的に手取りを増やす方法として、ふるさと納税（実質2,000円で返礼品を受け取れる）、iDeCo（掛金が全額所得控除）、医療費控除（年間10万円超の医療費）、住宅ローン控除（借入残高の0.7%を税額控除）などがあります。これらを活用することで、実質的な手取りを増やすことが可能です。
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