年収から手取り計算シミュレーター
年収（額面）・年齢を入力するだけで、所得税・住民税・健康保険・厚生年金・雇用保険・介護保険を自動計算し、月収ベースの手取り額をリアルタイムで表示するシミュレーターです。給与明細を見ても「結局自分の手取りはいくらなのか」が分かりにくい方や、転職・昇給後の手取りを事前に知りたい方向けに設計しました。
日本の給与所得者の手取りは、額面の75〜85%が目安です。年収300万円なら約240万円（手取り率80%）、年収500万円で約390万円（同78%）、年収1,000万円で約726万円（同73%）と、年収が上がるほど累進課税で手取り率は徐々に下がります。本シミュレーターは年収300万〜1,500万の早見表を自動表示し、自分の位置を客観的に把握できます。
計算は国税庁の所得税率表・総務省の住民税ルール・協会けんぽ2026年度の社会保険料率に準拠。40歳以上は介護保険料も自動加算されます。所得税率の内訳、ボーナス手取り、社会保険料の詳細と合わせて使うと、自分の給与構造の全体像が把握できます。
年収別 手取り早見表（2026年度・会社員/独身・扶養なしの概算）
| 額面年収 | 年間の手取り | 月の手取り目安 | 手取り率 |
|---|---|---|---|
| 300万円 | 約240万円 | 約20.0万円 | 約80% |
| 400万円 | 約317万円 | 約26.4万円 | 約79% |
| 500万円 | 約390万円 | 約32.5万円 | 約78% |
| 600万円 | 約462万円 | 約38.5万円 | 約77% |
| 700万円 | 約530万円 | 約44.2万円 | 約76% |
| 800万円 | 約594万円 | 約49.5万円 | 約74% |
| 1,000万円 | 約726万円 | 約60.5万円 | 約73% |
| 1,500万円 | 約1,023万円 | 約85.2万円 | 約68% |
※会社員（給与所得者・独身・扶養なし・40歳未満）の概算目安です。賞与・扶養・各種控除・健保組合の料率で変動します。正確な金額は下のシミュレーターで年収・年齢・扶養人数を入力して試算してください。
あなたの条件
計算結果
額面年収
500万円
手取り年収
390.0万円
手取り月収
24.4万円
ボーナス手取り(1回)
48.7万円
実効負担率
22%
年収の内訳
控除の内訳
| 項目 | 年額 | 月額 |
|---|---|---|
| 健康保険 | 249,250円 | 20,771円 |
| 厚生年金 | 457,500円 | 38,125円 |
| 雇用保険 | 30,000円 | 2,500円 |
| 所得税 | 119,278円 | 9,940円 |
| 住民税 | 244,325円 | 20,360円 |
| 控除合計 | 1,100,353円 | 91,696円 |
| 手取り | 3,899,647円 | 243,728円 |
年収別 手取り額と負担率
年収別 手取り早見表
| 額面年収 | 手取り年収 | 手取り月収 | 負担率 |
|---|---|---|---|
| 300万円 | 240.3万円 | 20.0万円 | 19.9% |
| 400万円 | 316.6万円 | 26.4万円 | 20.9% |
| 500万円← 現在 | 390.0万円 | 32.5万円 | 22% |
| 600万円 | 462.0万円 | 38.5万円 | 23% |
| 700万円 | 530.4万円 | 44.2万円 | 24.2% |
| 800万円 | 594.0万円 | 49.5万円 | 25.7% |
| 900万円 | 660.2万円 | 55.0万円 | 26.6% |
| 1000万円 | 725.9万円 | 60.5万円 | 27.4% |
| 1100万円 | 791.0万円 | 65.9万円 | 28.1% |
| 1200万円 | 853.8万円 | 71.1万円 | 28.9% |
| 1300万円 | 916.3万円 | 76.4万円 | 29.5% |
| 1400万円 | 969.5万円 | 80.8万円 | 30.8% |
| 1500万円 | 1022.6万円 | 85.2万円 | 31.8% |
計算の前提条件・税率表（出典）
所得税（累進課税）
| 課税所得 | 税率 | 控除額 |
|---|---|---|
| 〜195万円 | 5% | 0円 |
| 〜330万円 | 10% | 97,500円 |
| 〜695万円 | 20% | 427,500円 |
| 〜900万円 | 23% | 636,000円 |
| 〜1,800万円 | 33% | 1,536,000円 |
| 〜4,000万円 | 40% | 2,796,000円 |
| 4,000万円超 | 45% | 4,796,000円 |
住民税
所得割 一律10%（市町村6%＋道府県4%）+ 均等割 5,000円/年
社会保険料率（労使折半）
健康保険 約10%・厚生年金 18.3%・雇用保険 一般事業1.55%（2026年度 協会けんぽ全国平均）
介護保険 約1.6%（40歳以上のみ）／厚生年金は標準報酬月額65万円が上限
控除
給与所得控除（2025年改正後：最低保障65万円）、基礎控除（所得税は所得に応じ95万〜58万円/住民税43万円）、配偶者控除・扶養控除を反映
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よくある質問
手取りとは何ですか？
手取りとは、額面年収（総支給額）から所得税・住民税・社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険）を差し引いた、実際に受け取れる金額のことです。一般的に額面年収の75〜85%程度が手取りとなります。
年収が上がると手取り率は下がりますか？
はい、日本は累進課税制度を採用しているため、年収が上がるほど所得税の税率が高くなります。また、社会保険料も収入に比例して増加するため、年収が高いほど手取り率（手取り÷額面）は低下する傾向があります。年収300万円で約80%、年収1,000万円で約73%程度が目安です。
ボーナスの手取りはどう計算されますか？
ボーナスからは社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険）と所得税が天引きされます。住民税はボーナスからは引かれず、毎月の給与から均等に天引きされます。そのため、ボーナスの手取り率は毎月の給与よりやや高くなる傾向があります。
手取りを増やす方法は？
合法的に手取りを増やす方法として、ふるさと納税（実質2,000円で返礼品を受け取れる）、iDeCo（掛金が全額所得控除）、医療費控除（年間10万円超の医療費）、住宅ローン控除（借入残高の0.7%を税額控除）などがあります。これらを活用することで、実質的な手取りを増やすことが可能です。
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