時給換算シミュレーター月給・年収をリアル時給に変換

実質時給とは、通勤時間・身支度・昼休みなど仕事のために拘束される全ての時間を含めて計算した時給です。月給30万円で所定労働時間のみなら名目時給1,875円でも、片道60分通勤・残業20時間を加えると実質時給は1,200円前後まで下がるのが一般的です。「時間あたりの実質収入」を把握することで、残業や長距離通勤の隠れたコストが見えます。

ボーナスは「月給 × 指定月数」で年収に加算し、12ヶ月で割った月収平均をベースに時給を計算しています。たとえば月給30万円・ボーナス年4ヶ月分なら年収504万円、月平均42万円で時給を算出します。ボーナスなしの会社の場合は0ヶ月に設定してください。

このシミュレーターでは月給に残業代が含まれている（みなし残業・裁量労働等）想定で計算しています。残業時間は拘束時間として加算されるため、残業が多いほど実質時給は下がります。時間外労働の割増賃金（25%〜）を別途受け取っている場合は、月給欄にそれを含めた実額を入力すると正確です。

月給の欄に手取り額を入力すれば、手取りベースでの実質時給を計算できます。一般的に額面の75〜85%程度が手取り（所得税・住民税・社会保険料を引いた後）。月給30万円なら手取りは23〜26万円、月給50万円なら38〜42万円が目安です。

月給 ÷ 1ヶ月の労働時間（1日の所定労働時間 × 月の出勤日数）で計算します。たとえば月給32万円・1日8時間・月20日勤務なら、月160時間で割って名目時給は2,000円です。残業・通勤・昼休みなどの拘束時間まで含める場合は、その合計時間で割るため「実質時給」はさらに低くなります。

あります。全国加重平均の最低賃金は約1,055円（2024年10月改定・厚生労働省）。月給が低めで残業・通勤時間が長いと、拘束時間あたりの実質時給がこの水準を下回るケースがあります。本ツールでは結果画面に最低賃金との比較を表示し、下回っている場合は警告します。

年収から時給を出すには「年収 ÷ 年間総労働時間」で計算します。年間総労働時間は「1日の所定労働時間 × 年間出勤日数（おおむね240〜245日）」。たとえば年収420万円・年間1,920時間（8時間×240日）なら名目時給は約2,188円です。本ツールは月給入力ですが、年収÷（12＋賞与月数）で月給に直すと同じ結果が得られます。残業や通勤を含めた「実質時給」では年間拘束時間で割るため、さらに低くなります。

本ツールは初期値で「1日8時間 × 月20日 = 160時間」を採用しています。年間休日が少ない会社では「年間労働日数 ÷ 12 × 8時間」で月の平均所定労働時間が決まり、一般に160〜176時間の範囲です（完全週休二日＋祝日休みで約160時間、土日のみ休みで約173時間）。詳細設定で出勤日数・1日の所定労働時間を変えると、自分の会社の月平均労働時間で再計算できます。

残業代の割増単価の基礎となる「時給」を出す場合、基本給に加えて役職手当・地域手当・資格手当など一律支給の手当は含めます。一方、通勤手当・住宅手当・家族手当・別居手当・子女教育手当・臨時の手当・賞与は、労働基準法施行規則により割増賃金の基礎から除外されます（残業代計算時）。本ツールの「実質時給」は手取り感覚を掴むためのものなので、月給欄に実際の総支給額（または手取り額）を入れて、自分の感覚に合うベースで試算してください。

固定残業代制（みなし残業）では、月給に「○時間分の残業代」が含まれています。この場合、月給からみなし残業代を引いた基本給部分で名目時給を出すのが正確ですが、実感としての「働いた時間あたりの収入」を見るなら、月給全額 ÷ 実際の拘束時間で計算する本ツールの実質時給が役立ちます。みなし残業時間を超えて働いても追加賃金が出ない契約なら、残業が増えるほど実質時給は下がります。残業時間の選択を実態に合わせてください。

国税庁「民間給与実態統計調査」（2024年分）の平均給与は約460万円。標準モデル（残業月20時間・通勤往復80分・賞与年2ヶ月）で実質時給に換算すると約1,620円が目安です。残業ゼロ・在宅勤務なら同じ年収でも実質時給は1,800〜2,000円台に上がり、逆に残業40時間・長距離通勤だと1,300円前後まで下がります。上の「月給別 実質時給 早見表」で年収帯ごとの目安を確認できます。

使えます。月給制・固定給で働く契約社員はそのまま月給を入力してください。シフト制のパート・アルバイトの方は、月給欄に「時給 × 月の総労働時間」で算出した月収を入れると、通勤時間まで含めた実質時給が分かります。求人票の名目時給と、通勤や待機を含めた実質時給のギャップを確認するのに便利です。

所定労働時間は労働基準法の法定労働時間（8時間/日、40時間/週）、最低賃金は厚生労働省「地域別最低賃金」（2024年10月改定、全国加重平均1,055円）を参考にしています。平均年収・月収は国税庁「民間給与実態統計調査」（2024年分）の公表値をベースに初期値を設定。月20日出勤は完全週休二日制の標準的な計算です。

リモートワーク中心の方は「片道通勤時間」を0分、在宅日数の割合を考慮して出勤日数を減らして計算してください。昼休みをフル活用できない業種（コールセンター・飲食業等）は、実質拘束時間として昼休みを少なめに設定するとより実感に近づきます。計算結果について気になる点があれば画面下の「計算結果について報告」からお寄せください。