新NISA vs iDeCo 比較シミュレーターあなたに合った制度はどっち?
「新NISAとiDeCo、どちらを優先すべき?」は資産形成の定番の悩みです。職業・年齢・年収を入力すると、両制度の節税効果と運用益をリアルタイムで比較できます。 本シミュレーターの計算では、年収500万円の会社員がiDeCoに月2.3万円拠出すると所得控除で年41,690円の節税(令和8年分。課税所得約178万円で所得税率5%)。2026年12月分からの上限月6.2万円まで増やせば年112,382円です。35歳から65歳までの30年間では、iDeCoの総メリット約341万円(節税125万円+運用益非課税216万円)に対し、NISA月3万円の運用益非課税は約282万円です。 iDeCoの所得控除は年収が高いほど大きく(年収600万円で年55,780円、800万円で年83,959円)、NISAは引き出しの自由度が魅力。詳細設定では受取開始年齢・信託報酬・企業年金の掛金も調整できます。 制度単体の試算は新NISAシミュレーターとiDeCoシミュレーター、 節税策の全体像は節税ランキング、 老後に必要な総額は老後資金シミュレーターとあわせてどうぞ。
シミュレーション条件を入力
シミュレーション結果
35歳から65歳まで30年間運用した場合の節税メリット比較
NISA 節税メリット
281.6万円
運用益非課税分
iDeCo 節税メリット
341.0万円
所得控除 125.1万円 + 運用益非課税 215.9万円
節税メリットが大きいのは iDeCo (差額: 59.4万円)
※積立額が違えば運用益非課税の大きさも変わります。iDeCoの所得控除は「掛金を出すだけで確定する」メリットです。
新NISA
運用益1386.3万円 × 20.315% = 非課税メリット
いつでも引き出し可能・非課税期間無期限
iDeCo
年276,000円の控除で所得税14,090円+住民税27,600円 × 30年
原則60歳まで引き出し不可・所得控除あり
iDeCoを上限いっぱい拠出した場合の年間節税額(会社員(企業年金なし))
現行(2026年11月分まで)
月23,000円 → 年41,690円
2026年12月分から(改正後)
月62,000円 → 年112,382円
※掛金が大きいと課税所得の一部が下の税率帯にかかるため、節税額は「掛金×限界税率」より小さくなることがあります(本シミュレーターは控除前後の税額差で計算)。
新NISA vs iDeCo 比較表
| 項目 | 新NISA | iDeCo |
|---|---|---|
| 投資上限 | 年360万円(つみたて120万+成長240万)・生涯1,800万円 | 月23,000円(年276,000円) |
| 運用益非課税 | 非課税(無期限) | 非課税(運用期間中) |
| 所得控除 | なし | 年間41,690円の節税 |
| 受取時の課税 | 非課税 | 退職所得控除・公的年金等控除あり |
| 途中引き出し | いつでも可能 | 原則60歳まで不可 |
| 65歳時点の資産額 | 2466.3万円 | 1890.9万円 |
| 節税メリット合計 | 281.6万円(運用益非課税分) | 341.0万円(所得控除+運用益非課税) |
資産推移グラフ
※iDeCo節税累計は所得控除による税金軽減の累計額
計算の前提条件
| 運用期間 | 30年(35歳→65歳)。iDeCoの拠出は30年 |
| 期待リターン(名目) | 年5%(全世界株式の過去20年平均を参考にした概算) |
| 信託報酬 | 年0.1%(低コストインデックスファンド想定) |
| 実効リターン | 年4.90%(期待リターン − 信託報酬。年初に1年分を積み立て年末に運用益を加算) |
| 想定インフレ率 | 年2%(日銀の物価目標2%を参考。金額は名目値で表示) |
| 課税所得の推定(所得税) | 約178.3万円(限界税率5%)。年収−給与所得控除(令和8年分・最低74万円)−社会保険料(健康保険4.985%(40〜64歳は介護保険0.805%を加算)+厚生年金9.15%(標準報酬月額65万円が上限)+雇用保険0.6%)−基礎控除(令和8年分・104万/67万/62万円〜) |
| 節税額の計算 | 掛金控除前後の税額差。所得税は国税庁の税率表(5〜45%)に復興特別所得税2.1%を加算、住民税は所得割10%(住民税の基礎控除43万円) |
| iDeCo拠出上限 | 会社員(企業年金なし)・現行(2026年11月分まで): 月23,000円 |
| NISAの上限 | 年360万円(つみたて投資枠120万円+成長投資枠240万円)、生涯の非課税保有限度額1,800万円(うち成長投資枠1,200万円、簿価) |
| 運用益課税 | 20.315%(所得税15.315%+住民税5%。NISA・iDeCoは非課税として計算。iDeCo受取時の課税は含まない) |
出典: 所得税率 — 国税庁「所得税の税率」(No.2260)、給与所得控除・基礎控除 — 国税庁「源泉所得税の改正のあらまし(令和8年4月)」、iDeCo拠出限度額・加入可能年齢 — 厚生労働省「2025年の制度改正」(https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/nenkin/nenkin/kyoshutsu/2025kaisei.html)、NISAの投資枠 — 金融庁「NISAを知る」(https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/about/nisa2024/index.html)、期待リターン — MSCI ACWI 過去20年実績平均、インフレ率 — 日本銀行「物価安定の目標」
よくある質問
NISAとiDeCoどちらを優先すべき?
iDeCoは掛金が全額所得控除になる「確定した節税」があり、NISAはいつでも引き出せる自由度が強みです。所得税率が10%以上で60歳まで使わないお金があるならiDeCoを優先、所得税率5%以下の人や住宅購入・教育費が近い人はNISAを優先するのが目安です。年収500万円の会社員(課税所得約178万円・所得税率5%)の場合、iDeCoの節税は掛金の約15%(月2.3万円で年約4.2万円)です。
年収500万円だとiDeCoの節税額はいくら?
令和8年分の税率で計算すると、年収500万円の会社員(企業年金なし・独身・40歳未満)が月2.3万円(年27.6万円)拠出した場合、所得税14,090円(復興特別所得税込み)+住民税27,600円=年41,690円の節税です。35歳から65歳まで30年続けると所得控除だけで約125万円。年収600万円では年55,780円、800万〜1,000万円では年83,959円です。2026年12月分からの上限月6.2万円まで増やすと、年収500万円で年112,382円になります。
この計算の前提データはどこから?
所得税率は国税庁「所得税の税率」、給与所得控除・基礎控除は令和8年度税制改正後の令和8年分(給与所得控除の最低保障74万円・基礎控除104万/67万/62万円〜。国税庁「源泉所得税の改正のあらまし(令和8年4月)」)です。社会保険料は協会けんぽ・厚生年金・雇用保険の本人負担率で概算し、節税額は掛金を差し引く前後の所得税(復興特別所得税2.1%込み)と住民税(10%)の差で計算しています。iDeCoの拠出限度額と加入可能年齢は厚生労働省「2025年の制度改正」、NISAの投資枠は金融庁「NISAを知る」に基づきます。期待リターン5%は全世界株式の過去20年平均を参考にした概算値です。
2026年12月からiDeCoはどう変わる?
2026年12月分(2027年1月引落分)の掛金から、会社員(企業年金なし)は月2.3万円→6.2万円、企業型DC・DBのある会社員は「6.2万円−企業型DC事業主掛金−DB等の掛金相当額」、公務員は月2万円→5.4万円、自営業者は月6.8万円→7.5万円(国民年金基金・付加保険料と合算)に引き上げられます。専業主婦(夫)は月2.3万円のままです。あわせて、老齢基礎年金やiDeCoの老齢給付を受け取っていない等の要件を満たせば70歳未満まで加入・拠出できるようになります。本シミュレーターは「iDeCoの拠出限度額」で現行と改正後を切り替えられます(初期値は2026年11月分までの現行上限)。
NISAの上限と、こどもNISAとは?
新NISAは年360万円(つみたて投資枠120万円+成長投資枠240万円)、生涯の非課税保有限度額は1,800万円(うち成長投資枠1,200万円)です。売却すると簿価分の枠が翌年以降に復活します。本シミュレーターは積立額の合計が1,800万円に達した時点でNISAの積立を止めて計算します。令和8年度税制改正では、2027年からつみたて投資枠の対象を0〜17歳に広げる「こどもNISA」(年60万円・非課税保有限度額600万円、12歳以降に条件付きで払出し可)が創設される予定です。教育費はNISA、老後資金はiDeCoと役割を分けるのが基本です。
専業主婦(夫)でもiDeCoの節税メリットはある?
iDeCoの掛金は本人の所得からしか控除できないため、収入のない第3号被保険者は所得控除メリットがゼロです(本シミュレーターも0円として計算)。パート収入があり住民税・所得税を納めている場合は、その範囲で控除メリットが生まれます(例: パート収入130万円で年約1.3万円)。運用益非課税はNISAでも得られるため、引き出し自由なNISA優先が一般的です。
両方やるべき?
余裕資金があれば併用がおすすめです。iDeCoで所得控除を受けつつ、NISAでいつでも引き出せる資産を作るのが理想的です。まず生活防衛資金(生活費6ヶ月分程度)を確保し、次にNISAのつみたて、60歳まで使わない余剰分をiDeCoに回す順番が安全です。
数字が実感と合わない場合は?
課税所得は単身・扶養なしの簡易推計のため、扶養控除・生命保険料控除・住宅ローン控除・医療費控除などがある人は限界税率が下がり、節税額も小さくなります。源泉徴収票の金額から課税所得を計算して税率表に当てはめると正確です。また運用リターンは将来を保証するものではなく、iDeCoの受取時課税(退職所得控除・公的年金等控除を超えた分)も含めていません。計算の前提と大きく乖離する実例があれば、ページ下部のお問い合わせフォームからご指摘ください。
iDeCoの受取時に税金はかかる?
一時金で受け取る場合は退職所得控除、年金形式なら公的年金等控除が適用されます。退職所得控除は加入年数20年までは1年40万円、20年超は1年70万円で、多くの場合かなりの金額が非課税になります。ただし同じ年や近い年に会社の退職金を受け取ると控除枠を共有するため、課税されることがあります。このシミュレーターでは受取時課税を含めていません。
計算の前提と大きく乖離する実例があればお問い合わせフォームからご指摘ください。
あわせて使いたいシミュレーター
広告