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補聴器 費用シミュレーター

補聴器の費用は「本体価格」だけでは決まりません。標準ケース(耳かけ型・基本モデル・両耳)では本体20万円に加え、電池代年7,200円+メンテナンス年1万円がかかり、寿命の目安である5年間の総額は28.6万円。高機能な充電式最新モデルなら両耳5年で78万円、逆にApple等のOTC補聴器なら16万円、市販の集音器なら9.7万円と、選ぶタイプで8倍の差がつきます。

本シミュレーターは、8タイプの補聴器・集音器から選ぶだけで、片耳/両耳・使用年数に応じた初期費用・維持費・トータルコストを自動計算します。詳細設定では電池代・メンテナンス費用を実際の金額に調整でき、補聴器相談医の証明があれば使える医療費控除の還付額(両耳20万円・年収400万円なら約3万円)も試算可能。年別の累積コストはチャートで確認できます。

補聴器代が年間医療費10万円を超えそうなら医療費控除シミュレーターで還付額を確認できます。年間の医療費全体の見積もりは医療費シミュレーター、親の介護費用全体を考えるなら介護費用シミュレーター在宅介護費用シミュレーターが便利です。老後の住まいの検討には高齢者住宅費用シミュレーターもどうぞ。詳しい解説は補聴器費用の解説記事をご覧ください。

補聴器タイプ別の5年トータルコスト早見表(両耳・電池代/メンテナンス費込みの実装値)
タイプ初期費用(両耳)5年総額
集音器(市販品)60,000円97,000円
ポケット型(箱型)100,000円137,000円
OTC補聴器(Apple・Jabra等)135,000円160,000円
耳かけ型(基本・標準ケース)200,000円286,000円
耳あな型(オーダーメイド)400,000円486,000円
RIC型(小型・目立たない)550,000円667,000円
耳かけ型(高機能)550,000円673,000円
充電式(最新モデル)705,000円780,000円

※ 日本補聴器工業会(JHIMA)の市場データに基づく平均価格。初期費用は本体×2耳(充電式・OTCは充電器5,000円込み)、5年総額は電池代・メンテナンス費を含みます。片耳なら本体価格はおおむね半額です。

条件を入力

5
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耳かけ型(基本)両耳5年使用)のトータルコスト

286,000

初期費用

200,000

年間維持費

17,200

5年間維持費合計

86,000

※ 両耳装用は片耳の約2倍の費用ですが、聞き取り精度が大幅に向上します

費用内訳

費目金額内訳
本体価格200,000100,000 × 2耳
電池代 / 充電コスト36,0007,200/年 × 5年
メンテナンス費用50,00010,000/年 × 5年
合計286,0005年間

タイプ別 5年間トータルコスト比較(両耳

※ 各タイプの平均的な価格で計算。実際の価格はメーカー・グレードにより異なります

補聴器タイプ別 価格比較

タイプ価格帯(片耳)5年間合計
耳かけ型(基本)選択中50,000150,000286,000
耳かけ型(高機能)200,000350,000673,000
耳あな型(オーダーメイド)100,000300,000486,000
RIC型(小型・目立たない)150,000400,000667,000
ポケット型(箱型)30,00070,000137,000
充電式(最新モデル)充電式200,000500,000780,000
集音器(市販品)10,00050,00097,000
OTC補聴器(Apple・Jabra等)充電式30,000100,000160,000

5年間合計は平均価格(両耳)+ 維持費で算出

補装具費支給制度について

身体障害者手帳(聴覚障害6級以上)をお持ちの方は、市区町村の補装具費支給制度により補聴器の購入費用の一部が支給されます。

種類基準額
耳かけ型52,900円
耳あな型(レディメイド)87,000円
耳あな型(オーダーメイド)137,000円
ポケット型43,900円
骨導式70,100円

※ 自己負担は原則1割(所得に応じた上限額あり)。詳しくはお住まいの市区町村の障害福祉窓口にご相談ください。

計算の前提条件を確認
補聴器の寿命目安5年(3〜7年の幅あり)
電池代(空気電池)300〜400円/月・片耳
充電式の電気代ほぼゼロ(年間数百円程度)
メンテナンス費用5,000〜15,000円/年
医療費控除の条件補聴器相談医の診療情報提供書が必要
医療費控除の計算(購入費 - 10万円) × (所得税率 + 住民税10%)
価格データの出典日本補聴器工業会(JHIMA)・各メーカー公表価格
補装具費支給基準額厚生労働省 補装具費支給事務取扱要領

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よくある質問

補聴器の相場はいくらくらい?

補聴器の価格帯は非常に幅広く、ポケット型で3〜7万円、耳かけ型(基本)で5〜15万円、高機能タイプやRIC型で20〜50万円程度です(片耳)。両耳装用の場合はおおよそ2倍の費用がかかります。集音器やOTC補聴器は1〜10万円程度で購入できますが、聴力に合わせた細かい調整はできません。

補聴器は医療費控除の対象になる?

補聴器が医療費控除の対象になるには、補聴器相談医の「診療情報提供書」が必要です。2018年度から、補聴器相談医が補聴器の必要性を認め、認定補聴器技能者が在籍する店舗で購入した場合に医療費控除が認められるようになりました。控除額は(医療費 - 10万円)× 所得税率で計算されます。このシミュレーターの「詳細設定」で医療費控除を適用した場合の実質負担額を確認できます。

補聴器と集音器の違いは?

補聴器は薬機法に基づく管理医療機器で、聴力検査の結果に基づいて個人の聞こえに合わせた調整(フィッティング)が可能です。一方、集音器は一般的な音響機器で、個別調整はできません。近年はApple AirPods ProなどOTC(市販)補聴器も登場しており、軽度〜中等度の難聴に対応できるものもあります。医療費控除の対象となるのは補聴器のみです。

両耳装用と片耳装用のどちらがよい?

両耳とも聴力低下がある場合は、両耳装用が推奨されます。両耳装用により、騒音下での聞き取り改善、音の方向感の向上、脳への聴覚刺激の維持などのメリットがあります。費用は片耳の約2倍になりますが、聞こえの質は大幅に向上します。片耳のみの聴力低下の場合は片耳装用で十分です。

この計算の前提データはどこから?

補聴器の価格帯は日本補聴器工業会(JHIMA)の市場調査データおよび各メーカーの公表価格を参考にしています。電池代は主要メーカー(パワーワン・レイオバック等)の市販価格、メンテナンス費用は認定補聴器専門店の一般的な料金体系に基づいています。医療費控除の計算は国税庁の規定に準拠しています。補装具費支給制度の基準額は厚生労働省の補装具費支給事務取扱要領に基づいています。

数字が実感と合わない場合は?

補聴器の価格はメーカー・販売店・機能グレードによって大きく異なります。「詳細設定」から電池代・メンテナンス費用・医療費控除の適用有無などを実際の条件に合わせて調整することで、より正確な試算が可能です。お気づきの点があれば、ページ下部のお問い合わせからご連絡ください。

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