歯列矯正 費用シミュレーター矯正タイプ別の総額・医療費控除・ローン比較
「歯列矯正って結局いくらかかるの？」をクリアにするシミュレーターです。矯正の種類（表側ワイヤー／裏側（リンガル）／マウスピース／部分矯正／小児矯正の5タイプ）・治療期間・抜歯の有無・デンタルローン利用条件を入力すると、費用総額・月額・医療費控除の軽減額・実質負担額までリアルタイムで計算します。
料金相場は日本矯正歯科学会の目安（表側ワイヤーの総額80〜120万円程度）と主要クリニックの2026年公開料金の中央値。医療費控除は国税庁タックスアンサーNo.1120・No.1128に準拠し、令和8年分の所得税（復興特別所得税込み）と翌年度の住民税を控除あり・なしで計算した差額で示すため、「控除額×税率」の概算より正確です。100万円の矯正なら年収500万円で約13.6万円、700万円で約20万円が目安です。
矯正費用以外の医療費もまとめて控除額を計算したい方は医療費控除シミュレーター、確定申告での還付見込み額全体を知りたい方は確定申告 還付金シミュレーターをご確認ください。矯正と合わせて検討されがちな美容医療 費用比較シミュレーターやレーシックvsメガネvsコンタクトシミュレーターもあわせてどうぞ。矯正方法の選び方や支払いプランの詳しい解説は記事「歯列矯正の費用相場、ワイヤーとマウスピースを徹底比較」でも紹介しています。
矯正の条件
シミュレーション結果
ワイヤー矯正（表側）の総額
約103.3万円
月額換算
43,042円
（治療期間24ヶ月）
医療費控除の軽減額
-140,930円
所得税還付47,630円＋住民税93,300円
実質負担額
約89.2万円
費用内訳
医療費控除の計算内訳（年収500万円・概算）
- 控除額: 1,033,000円 − 足切り100,000円 ＝ 933,000円
- 所得税: 課税所得 約177万円（税率5%帯）→ 控除後の税額との差＝47,630円（復興特別所得税2.1%込み）
- 住民税: 課税所得 約238万円 → 控除で下がる課税所得×10%＝93,300円（翌年度の住民税が減る）
還付額は「控除額×税率」ではなく、控除あり・なしで税額を2回計算した差額（税額差方式）です。税率の境目をまたぐ場合や課税所得が控除額より小さい場合も過大になりません。
| 年収 | 所得税還付 | 住民税軽減 | 合計 |
|---|---|---|---|
| 300万円 | 27,056円 | 93,300円 | 120,356円 |
| 500万円 | 47,630円 | 93,300円 | 140,930円 |
| 700万円 | 113,637円 | 93,300円 | 206,937円 |
| 1000万円 | 190,519円 | 93,300円 | 283,819円 |
| 1200万円 | 211,347円 | 93,300円 | 304,647円 |
※ 同じ矯正費用（103.3万円）を支払った場合の年収別の目安です。
矯正タイプ別 費用の比較
| 矯正タイプ | 総額目安 | 治療期間 | 月額換算 |
|---|---|---|---|
| ワイヤー矯正（表側）(選択中) | 103.3万円 | 約24ヶ月 | 43,042円 |
| 裏側矯正（リンガル） | 155.3万円 | 約30ヶ月 | 51,767円 |
| マウスピース矯正（インビザライン） | 98.5万円 | 約24ヶ月 | 41,042円 |
| 部分矯正 | 40.3万円 | 約12ヶ月 | 33,583円 |
| 小児矯正（1期治療） | 43.7万円 | 約18ヶ月 | 24,278円 |
費用詳細
| 費目 | 金額 |
|---|---|
| 初診・相談料 | 3,000円 |
| 検査・診断料 | 30,000円 |
| 装置代 | 850,000円 |
| 調整料（24ヶ月分） | 120,000円 |
| リテーナー代 | 30,000円 |
| 合計 | 1,033,000円 |
| 医療費控除の軽減額（所得税＋住民税） | -140,930円 |
| 実質負担額 | 892,070円 |
計算の前提条件・出典
| 矯正タイプ | 装置代（範囲） | 調整料/月 | 期間 |
|---|---|---|---|
| ワイヤー矯正（表側） | 85万円（70〜100万円） | 5,000円 | 12〜36ヶ月 |
| 裏側矯正（リンガル） | 125万円（100〜150万円） | 8,000円 | 18〜36ヶ月 |
| マウスピース矯正（インビザライン） | 85万円（70〜110万円） | 3,000円 | 12〜36ヶ月 |
| 部分矯正 | 30万円（20〜50万円） | 5,000円 | 6〜18ヶ月 |
| 小児矯正（1期治療） | 35万円（30〜50万円） | 3,000円 | 6〜36ヶ月 |
- 料金相場の根拠: 日本矯正歯科学会「矯正歯科治療のQ&A」は、表側のマルチブラケット装置で初診〜保定までの総額80〜120万円程度、裏側（リンガル）は100万円超としています。装置代・調整料はこれに合わせ、主要矯正歯科・マウスピース矯正ブランドの2026年公開料金表（表側ワイヤー全体60〜110万円、インビザライン全体70〜120万円、部分矯正20〜40万円帯が中心、小児1期30〜50万円）の中央値で設定。初診料3,000円・精密検査3万円（部分矯正2万円）・リテーナー3万円（部分矯正2万円、小児1期は0円）を加算しています
- 調整料: 1回3,000〜1万円。マウスピース・小児矯正は通院間隔が1.5〜2ヶ月のため月3,000円換算。総額制（調整料込み）のクリニックでは調整料0円に近くなります
- 抜歯費用: 矯正目的の抜歯は自費で1本5,000〜15,000円。本計算では1本5,000円で簡略化
- 医療費控除の計算式（国税庁 No.1120）: 支払った医療費 − 保険金等の補填 − 10万円（総所得金額等が200万円未満なら総所得金額等の5%）＝控除額（上限200万円）
- 還付額は税額差方式: 令和8年分（2026年1〜12月支払い分）の所得税（速算表5〜45%＋復興特別所得税2.1%）と、令和9年度の住民税所得割10%を、控除あり・なしで計算した差額。「控除額×限界税率」で掛け算するより正確です
- 課税所得の推定: 年収から給与所得控除（令和8年分・最低保障74万円）、所得税の基礎控除（合計所得489万円以下104万円・655万円以下67万円・それ超62万円）／住民税の基礎控除43万円、社会保険料控除（年収×15%の概算）、扶養控除（所得税38万円・住民税33万円×人数）を差し引いた概算です。生命保険料控除・iDeCo・住宅ローン控除・住民税の調整控除は考慮していません（出典: 国税庁「源泉所得税の改正のあらまし（令和8年4月）」）
- 支払い年と申告: 医療費控除はその年に実際に支払った額が対象。2026年に支払った分は2027年2〜3月の確定申告（還付申告は5年以内）で申告し、住民税は2027年6月からの令和9年度分が減ります。デンタルローンは信販会社が立替払いした年の医療費になります
- 医療費控除の対象判定（国税庁 No.1128）: 発育段階にある子どもの不正咬合の矯正は対象。大人でも年齢や目的からみて必要と認められる矯正（噛み合わせ・咀嚼・発音の改善など）は対象で、容ぼうを美化するための矯正は対象外。デンタルローンの利息・手数料は対象外です
- 保険適用になる矯正（日本矯正歯科学会）: ①厚生労働大臣が定める疾患（唇顎口蓋裂・6歯以上の先天性部分無歯症など）に起因する咬合異常、②前歯・小臼歯3歯以上の萌出不全（埋伏歯開窓術を要するもの）、③顎変形症の手術前後の矯正のみ。届出をした「矯診」「顎診」の指定医療機関で受ける必要があり、本シミュレーターの金額（自費診療）は当てはまりません
- デンタルローンの金利: 3〜10%が相場。元利均等返済で月額を算出
よくある質問
大人の歯列矯正は遅いですか？
大人でも歯列矯正は十分に効果があり、30代〜50代で始める方も増えています。子どもと比べて顎の成長を利用できない分、治療期間がやや長くなることがありますが、歯周病がなく歯と歯茎が健康であれば何歳からでも始められます。歯周病がある場合は先に治療が必要です。
医療費控除でどのくらい戻りますか？
控除額は「支払った医療費 − 10万円（総所得金額等200万円未満なら5%）」で上限200万円。戻る額は控除あり・なしの税額の差で、100万円の矯正を1年で支払った場合、年収500万円で約13.6万円（所得税の還付約4.6万円＋翌年度の住民税の軽減9万円）、年収700万円で約20.0万円（所得税約11.0万円＋住民税9万円）が目安です（令和8年分の給与所得控除・基礎控除、社会保険料は年収の15%で概算、復興特別所得税込み）。年収700万円の課税所得は約348万円で、20%が効くのは330万円を超える約18万円分だけのため、「控除額×20%」より少なくなります。
歯列矯正は医療費控除の対象になりますか？
国税庁タックスアンサーNo.1128では、発育段階にある子どもの不正咬合の矯正は対象、大人でも年齢や目的からみて必要と認められる矯正（噛み合わせ・咀嚼・発音の改善など）は対象、容ぼうを美化する（見た目だけをよくする）ための矯正は対象外とされています。判断に迷う場合は歯科医師に治療目的を記した診断書を書いてもらい、税務署に確認すると確実です。デンタルローンの利息・手数料は対象外ですが、ローンで支払った治療費そのものは信販会社が立替払いした年の医療費になります。
歯列矯正に保険は使えますか？
一般的な歯並び・噛み合わせの矯正は自費診療です。保険が使えるのは、①厚生労働大臣が定める疾患（唇顎口蓋裂、6歯以上の先天性部分無歯症など）に起因する咬合異常、②前歯・小臼歯3歯以上の萌出不全（埋伏歯開窓術を要するもの）、③顎変形症で顎の手術を伴う手術前後の矯正に限られます（日本矯正歯科学会）。届出をした指定医療機関（矯診・顎診）で受ける必要があり、子どもの矯正でもこれらに当たらなければ保険適用外です。
マウスピース矯正とワイヤー矯正、どちらがいいですか？
マウスピース矯正（インビザライン等）は透明で目立ちにくく、取り外して食事や歯磨きができます。ワイヤー矯正は適用範囲が広く、抜歯を伴う複雑な症例にも対応しやすいのが利点です。全体矯正の総額は表側ワイヤー約103万円、マウスピース約99万円（本シミュレーターの既定値）と大きな差はないため、症状の程度とライフスタイルで歯科医と相談して決めましょう。
子どもの矯正（小児矯正）はいくらかかりますか？
顎の成長を利用する1期治療（6〜10歳頃）は装置代30〜50万円が目安で、本シミュレーターの既定値（18ヶ月）では総額約44万円です。永久歯が生えそろった後に2期治療が必要になると、別途30〜80万円程度かかります（1期から続ける場合は差額制のクリニックも多い）。子どもの矯正は医療費控除の対象で、親が支払った分は親の医療費として申告できます。
支払い方法にはどのようなものがありますか？
一括払い（利息なし）、院内分割（無利息が多いが回数は2〜12回程度）、デンタルローン（金利3〜10%程度・最大84回）、クレジットカードがあります。調整料を都度払いにすると年をまたいだ分は翌年の医療費になり、その年にも10万円の足切りがかかるため、医療費控除の面では装置代を同じ年にまとめて支払う方が有利になりやすいです。
この計算の前提データはどこから？
料金相場は日本矯正歯科学会「矯正歯科治療のQ&A」（表側マルチブラケット装置の総額80〜120万円程度、裏側は100万円超）と主要矯正歯科・マウスピース矯正ブランドの2026年公開料金表の中央値、医療費控除の計算式は国税庁タックスアンサーNo.1120、対象判定はNo.1128、保険適用の範囲は日本矯正歯科学会の公表内容に基づきます。税額は令和8年分の所得税（給与所得控除の最低保障74万円・基礎控除104万〜62万円・復興特別所得税2.1%）と令和9年度の住民税（基礎控除43万円・所得割10%）で、控除あり・なしの差額として計算しています。
数字が実感と合わない場合は？
矯正費用はクリニックや地域、総額制か調整料別払いかで大きく変わります。見積書がある場合は近い矯正タイプを選び、治療期間を調整してください。還付額は社会保険料を年収の15%で概算し、生命保険料控除・iDeCo・住宅ローン控除などを考慮していないため、源泉徴収票の「課税所得」に近い数字で再確認すると精度が上がります。ズレが大きい場合はお問い合わせから実情をお知らせください。 お問い合わせはこちら
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