頭金シミュレーターいくら用意すべき？
物件価格・頭金割合・金利・返済期間を入力すると、必要自己資金と月々の返済額を自動計算します。頭金割合別の比較や、頭金を投資に回した場合のシミュレーションもできます。
頭金の目安は物件価格の10〜20%。4,000万円の物件なら400〜800万円が一つの基準です。頭金を増やすほど借入額・総利息が減り、月返済額も下がりますが、手元資金を使い切ると急な出費に対応できません。さらに物件価格の3〜7%（新築）〜6〜10%（中古）の諸費用が別途必要で、4,000万円なら120〜280万円ほど。「頭金＋諸費用」を自己資金として用意しておくと安心です。
計算式は元利均等返済に準拠し、諸費用率は国土交通省「住宅市場動向調査」を参考にしています。あわせて毎月の返済額、金利タイプ別の総返済額、ペアローン比較、賃貸vs購入もご確認ください。
条件を入力
シミュレーション結果
必要自己資金（頭金＋諸費用）
1,080万円
頭金 800万円 + 諸費用 280万円
月々返済額
97,979.021円
借入額
3,200万円
総返済額
4,115万円
総利息
915万円
費用の内訳
頭金割合別 月返済額と総利息の比較
頭金割合別の総コスト比較
| 頭金割合 | 頭金額 | 月返済額 | 総利息 | 必要自己資金 |
|---|---|---|---|---|
| 0% | 0万円 | 122,473.776円 | 1,144万円 | 280万円 |
| 10% | 400万円 | 110,226.398円 | 1,030万円 | 680万円 |
| 20% | 800万円 | 97,979.021円 | 915万円 | 1,080万円 |
| 30% | 1,200万円 | 85,731.643円 | 801万円 | 1,480万円 |
頭金を投資に回した場合の比較
頭金800万円を年利3%で35年間運用した場合と、頭金に充てた場合を比較
ケースA: フルローン＋頭金分を投資
ケースB: 頭金20%を支払い
フルローン＋投資の方が約1,222万円お得（年利3%で運用できた場合）
※投資にはリスクがあり、運用益は保証されません。確実にコストを減らしたい場合は頭金を支払う方が安心です。
計算の前提条件
ポイント：物件価格4,000万円で頭金20% （800万円）の場合、諸費用280万円を含め自己資金1,080万円が必要です。月々の返済額は97,979.021円、総利息は915万円です。
🏠 住宅購入の資金計画を通して確認
頭金が決まったら、返済額・金利タイプ・借入方式・賃貸との比較まで通して試算しましょう。
よくある質問
頭金の適正額は？
一般的には物件価格の10〜20%が目安です。10%なら月々の返済負担を適度に抑えつつ、手元に貯蓄も残せるバランスの良い水準です。20%以上であれば、金融機関によっては金利の優遇を受けられる場合もあります。ただし、頭金を貯めるために購入時期を遅らせすぎると、その間の家賃負担や物件価格の上昇リスクもあるため、総合的に判断しましょう。
頭金なしでも住宅ローンは組める？
はい、頭金0円（フルローン）でも住宅ローンを組める金融機関は多数あります。ネット銀行を中心に、物件価格の100%+諸費用まで借りられるオーバーローンに対応する銀行もあります。ただし、借入額が大きくなる分、月々の返済額と総利息は増加します。また、金利が0.1〜0.2%程度上乗せされるケースや、審査が厳しくなる場合もあります。
この計算の前提データはどこから？
元利均等返済の標準的な計算式に基づいています。金利は全期間固定を前提とし、変動金利の場合の金利見直しや5年ルール・125%ルールは反映していません。諸費用率の初期値7%は、国土交通省の住宅市場動向調査における平均的な購入時諸費用の割合を参考にしています。投資利回りの初期値3%は、国内外の株式・債券を組み合わせたバランス型ポートフォリオの長期期待リターンを参考としています。
諸費用にはどんなものが含まれる？
主な諸費用には、仲介手数料（物件価格の3%+6万円+税）、登記費用（登録免許税・司法書士報酬で20〜40万円程度）、印紙税（1〜6万円）、ローン事務手数料（借入額の2.2%程度）、保証料（借入額の2%程度、または金利上乗せ）、火災保険料（10年で10〜30万円）、不動産取得税などが含まれます。新築マンションは3〜5%、中古住宅は6〜10%が目安です。
数字が実感と合わない場合は？
本シミュレーターは全期間固定金利での簡易計算です。変動金利の金利見直し、住宅ローン控除（最大13年間の税額控除）、団信の特約料、修繕積立金・管理費などのランニングコストは含まれていません。また、投資比較は過去の実績に基づく仮定であり、将来のリターンを保証するものではありません。正確な金額は金融機関にご相談ください。計算結果に疑問がある場合は「計算結果について報告」からお知らせください。
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