「学資保険と新NISA、どちらで教育資金を貯めるのが有利？」という悩みを定量的に比較するシミュレーターです。子供の現在の年齢から大学入学（18歳）までの期間で、返戻率・期待リターン・万が一の保障・税制優遇まで含めた受取見込額を並べて確認できます。
学資保険の返戻率は生命保険協会の主要15社データ、新NISAの期待リターンは金融庁つみたて投資枠の長期平均実績に基づく前提値を採用。詳細設定から月額保険料・月額積立額・期待リターンを調整すれば、あなたの家計・投資方針に合わせた試算が可能です。
大学費用の全体像は大学費用シミュレーター、もらえる児童手当を積立に回す前提額、新NISAでの運用は新NISAシミュレーター、学資保険単体の損得は学資保険シミュレーターで確認できます。あわせて学資保険vs新NISAの徹底比較ガイドもご覧ください。
広告
18年間の期待利益差
289.0万円
新NISA の方が有利（期待値）
学資保険
317.5万円
払込: 302.4万円
差益: +15.1万円
新NISA
606.5万円
投資額: 302.4万円
期待差益: +304.1万円
学資保険
14,000円/月
新NISA
14,000円/月
| 項目 | 学資保険 | 新NISA |
|---|---|---|
| 元本保証 | あり | なし |
| 万が一の保障 | 満額支払い | その時点の評価額のみ |
| 期待リターン | 105% | 期待値 年7% |
| 途中換金 | 元本割れリスク | いつでも売却可 |
| 税制優遇 | 一時所得50万控除 | 利益全額非課税 |
| インフレ対応 | 弱い | 株式なら強い |
学資保険
以後の保険料払込免除＋満期金317.5万円を受取
新NISA
その時点の評価額のみ（相続財産として扱い）
実線: 評価額（受取見込）、破線: 払込・投資額
| 項目 | 学資保険 | 新NISA |
|---|---|---|
| 月額積立 | 14,000円 | 14,000円 |
| 総払込額 | 302.4万円 | 302.4万円 |
| 受取見込額 | 317.5万円 | 606.5万円 |
| 差益 | +15.1万円 | +304.1万円 |
- 積立期間: 現在の子供の年齢から18歳（大学入学時）までの年数を自動計算。例: 5歳なら13年
- 学資保険の返戻率デフォルト: 保障重視型（受取105%前後）・貯蓄重視型（受取110%前後）・高返戻率型（受取115%前後）。生命保険協会公表の主要15社（ソニー生命「学資保険」・日本生命「ニッセイ学資保険」・明治安田生命「つみたて学資」など）の2024年商品情報の中央値に準拠
- 新NISAの期待リターン: 全世界株式4〜5%・米国株式（S&P500）6〜7%・先進国株式5〜6%・バランス型3〜4%・債券中心1〜2%。金融庁「つみたて投資枠対象商品」の長期平均リターンとJPモルガン・アセットマネジメント「Long-Term Capital Market Assumptions」に準拠。過去の実績であり将来を保証するものではありません
- NISAの運用計算: 毎月末積立・月次複利で計算（年率÷12で近似）。新NISA制度では利益に対する20.315%の税金が非課税
- 学資保険の一時所得扱い: 満期受取額－払込総額が「一時所得」として年50万円の特別控除あり。50万円超の利益部分のみ1/2が総合課税。多くのケースで実質非課税
- 保険料の計算: 目標金額÷返戻率÷積立月数で月額保険料を逆算。実際の保険料は年齢・性別・保障内容で異なります
- 考慮していない要素: インフレ率、保険料口座振替割引（通常0.5〜1%）、NISAの信託報酬（通常0.1〜0.3%）、親の職業・年齢による保険料差
- 万が一の保障: 契約者（親）死亡時の払込免除は保障重視型・貯蓄重視型に標準搭載、高返戻率型は対象外というのが主流。契約内容により異なります
大学までに必要な総額・もらえる児童手当・NISA運用をあわせて見れば、毎月いくら積み立てればよいかが明確になります。
近年は返戻率が低下しており、純粋な運用面ではNISAが有利になるケースが多くなっています。ただし、学資保険には契約者（親）が死亡した場合に以後の保険料が免除され、満期金を満額受け取れるという保障メリットがあります。「お金を増やす」目的ならNISA、「万が一への備え」なら学資保険と使い分けるのがポイントです。
最大のリスクは「必要な時に暴落している可能性」です。大学入学の時期は選べないため、ちょうどその時に株価が下がっていると元本割れの可能性があります。対策として、子供が15歳頃から段階的に債券やMMFに移すなど、リスクを徐々に下げる運用が推奨されます。
多くのFPが推奨するのは「NISA＋掛け捨て生命保険」の組み合わせです。教育資金の運用はNISAで効率よく行い、万が一の保障は月額1,000〜2,000円程度の掛け捨て定期保険で別途カバーすることで、保障と運用効率を両立できます。
国公立大学で約250万円（4年間の学費）、私立文系で約400万円、私立理系で約550万円が目安です。一人暮らしの場合は生活費として年間100〜150万円が別途必要になります。余裕を持って300〜500万円を目標にするのが一般的です。
学資保険の返戻率は生命保険協会の主要15社（ソニー生命・日本生命・明治安田生命ほか）2024年商品情報の中央値を採用。新NISAの期待リターンは金融庁「つみたて投資枠対象商品」の長期平均実績と、JPモルガン・アセットマネジメントの長期資本市場予測（LTCMA）を参照しています。詳細は「計算の前提条件・出典」アコーディオンをご確認ください。
「詳細設定」から学資保険の返戻率・月額保険料、NISAの月額積立額・期待リターンをご自身の契約・運用方針に合わせて調整してください。学資保険は加入時の年齢・性別・保障内容で保険料が変わり、NISAは選ぶ投資信託で期待リターンが変動します。それでも実感とズレる場合は、お問い合わせからお知らせください。デフォルト値の見直しに活用します。