くらシム

年収別 買える家の価格シミュレーター

住宅購入者の年収倍率は全国平均7.0倍(フラット35利用者調査・2024年度)ですが、無理なく返せる目安は返済負担率25%以内です。年収600万円・返済負担率25%なら月々の返済上限は12.5万円で、金利1.5%・35年返済なら借入可能額は約4,080万円。これに頭金を足した金額が購入可能な物件価格の目安になります(年収500万円なら借入約3,400万円)。

本シミュレーターは、年収・頭金・金利・返済期間・返済負担率をスライダーで入力するだけで、借入可能額・購入可能な物件価格・月々返済額・総利息を自動計算します。年収300〜800万円の比較チャートとテーブルで相場感がつかめるほか、詳細設定ではボーナス払いや管理費・修繕積立金・固定資産税を差し引いた「実質」の借入可能額も計算できます。

返済負担率の基準は住宅金融支援機構「フラット35」の審査基準、年収倍率の相場は「フラット35利用者調査」、管理費・修繕積立金の相場は国土交通省「マンション総合調査」に基づいています。あわせて住宅ローンの月々返済額頭金はいくら用意すべきか賃貸 vs 持ち家の生涯コスト住宅ローンの銀行別比較も確認すると、住宅購入の資金計画の全体像がつかめます。

条件を入力

500万円
200万円1,500万円
300万円
0万円3,000万円
0.5%
0.1%3%
35
1035
25%
15%35%

シミュレーション結果

購入可能な物件価格

2,964万円

年収500万円 / 返済負担率25% / 金利0.5%

借入可能額

2,664万円

頭金

300万円

月々返済額

69,166

総利息

241万円

計算の内訳

月々返済可能額年収500万円 x 25% / 12 = 104,166円/月
管理費・修繕積立金-25,000円/月
固定資産税(月割)-10,000円/月
借入可能額2,664万円
+ 頭金300万円
購入可能価格2,964万円

年収別の購入可能価格

年収別の購入可能額 一覧

年収借入可能額購入可能価格月々返済額
300万円1,059万円1,359万円27,500
400万円1,861万円2,161万円48,333
500万円2,664万円2,964万円69,166
600万円3,467万円3,767万円90,000
700万円4,269万円4,569万円110,833
800万円5,072万円5,372万円131,666
計算の前提条件
返済方式元利均等返済
返済負担率25%(年収に対する年間返済額の割合)
金利全期間固定 0.5%
管理費・修繕積立金2.5万円/月
固定資産税12万円/年
諸費用含まない(別途物件価格の5〜10%が目安)

ポイント:年収500万円・頭金300万円の場合、 購入可能な物件価格は約2,964万円です。 返済負担率は一般的に25%以内が安全とされ、銀行の審査上限は30〜35%程度です。 管理費・修繕積立金・固定資産税も含めて無理のない計画を立てましょう。

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🏠 住宅購入の資金計画を全体で見る

買える家の価格がわかったら、月々の返済額・頭金・住宅ローン選びもあわせて確認しましょう。

よくある質問

返済負担率とは何ですか?

返済負担率とは、年収に対する年間の住宅ローン返済額の割合です。一般的に25%以内が安全圏とされています。金融機関の審査では30〜35%まで認められることもありますが、生活にゆとりを持つなら20〜25%に抑えるのがおすすめです。他の借入(自動車ローン、カードローンなど)がある場合はその返済額も含めて計算されます。

頭金はいくら用意すべき?

一般的には物件価格の10〜20%が目安です。頭金が多いほど借入額が減り、月々の返済額や総利息も少なくなります。ただし、頭金を貯めるために購入時期が遅れると、その間の家賃が無駄になる面もあります。最低でも諸費用(物件価格の5〜10%)分は現金で用意しましょう。

この計算の前提データはどこから?

返済負担率の基準は住宅金融支援機構「フラット35」の審査基準(年収400万円以上は総返済負担率35%以下、400万円未満は30%以下)に基づき、本シミュレーターでは任意の負担率で計算できます。年収倍率の相場は同機構「フラット35利用者調査(2024年度)」(全国平均7.0倍)、管理費・修繕積立金の相場(月2〜3万円)は国土交通省「マンション総合調査」を参考にしています。返済額の計算は元利均等返済の標準的な計算式です。

数字が実感と合わない場合は?

本シミュレーターは返済負担率から借入可能額を逆算する簡易計算です。実際の融資審査では、勤続年数、勤務先、他の借入状況、団体信用生命保険の加入可否などが考慮されます。また、変動金利の場合は審査金利(通常3〜4%)で計算されるため、実際の借入可能額はこの結果より少なくなることがあります。詳しくは金融機関にご相談ください。計算結果に疑問がある場合はお問い合わせからお知らせください。

管理費・修繕積立金はなぜ考慮すべき?

マンションの場合、管理費と修繕積立金は毎月必ず発生する固定費です。平均で月2〜3万円程度ですが、築年数が経つと修繕積立金が値上がりすることもあります。これらを住居費に含めて計算しないと、実際の生活費を圧迫するリスクがあります。戸建ての場合は管理費はありませんが、修繕費を自分で積み立てる必要があります。

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