年収別 買える家の価格シミュレーター
住宅購入者の年収倍率は平均6.6倍・マンションは7.5倍(2025年度フラット35利用者調査)ですが、無理なく返せる目安は返済負担率25%以内です。年収500万円・返済負担率25%なら月々の返済上限は約10.4万円で、金利1.5%・35年返済なら借入可能額は約3,400万円(年収600万円なら月12.5万円・約4,080万円)。ただしマンションは管理費・修繕積立金(月2.5万円)と固定資産税(月割1万円)も毎月かかるため、初期値ではそれを差し引いた実質の借入可能額約2,258万円・物件価格約2,558万円(頭金300万円)を表示します。
本シミュレーターは、年収・頭金・金利・返済期間・返済負担率をスライダーで入力するだけで、借入可能額・購入可能な物件価格・月々返済額・総利息を自動計算します。年収300〜800万円の比較チャートとテーブルで相場感がつかめるほか、詳細設定ではボーナス払い(返済負担率の枠内で計算)や、差し引く管理費・修繕積立金・固定資産税の金額を変更できます(戸建てなら管理費等を0に)。
返済負担率の基準は住宅金融支援機構「フラット35」の審査基準、年収倍率の相場は「2025年度フラット35利用者調査」、管理費・修繕積立金の初期値(月2.5万円)は国土交通省「令和5年度マンション総合調査」の平均、金利の初期値1.5%は2026年10月の変動金利(概ね1.0〜1.8%)を基にしています。あわせて住宅ローンの月々返済額、頭金はいくら用意すべきか、賃貸 vs 持ち家の生涯コスト、住宅ローンの銀行別比較も確認すると、住宅購入の資金計画の全体像がつかめます。
条件を入力
シミュレーション結果
購入可能な物件価格
2,558万円
年収500万円 / 返済負担率25% / 金利1.5%
管理費・修繕積立金・固定資産税を差し引かない場合(戸建て・金融機関の審査の考え方)は 借入3,402万円・物件3,702万円
参考: 2025年度フラット35利用者の年収倍率は平均6.6倍(マンション7.5倍)、あなたの条件は5.1倍
借入可能額
2,258万円
頭金
300万円
月々返済額
69,166円
総利息
647万円
計算の内訳
年収別の購入可能価格
年収別の購入可能額 一覧
| 年収 | 借入可能額 | 購入可能価格 | 月々返済額 |
|---|---|---|---|
| 300万円 | 898万円 | 1,198万円 | 27,500円 |
| 400万円 | 1,578万円 | 1,878万円 | 48,333円 |
| 500万円 | 2,258万円 | 2,558万円 | 69,166円 |
| 600万円 | 2,939万円 | 3,239万円 | 90,000円 |
| 700万円 | 3,619万円 | 3,919万円 | 110,833円 |
| 800万円 | 4,300万円 | 4,600万円 | 131,666円 |
計算の前提条件
ポイント:年収500万円・頭金300万円の場合、 購入可能な物件価格は約2,558万円です。 返済負担率は一般的に25%以内が安全とされ、銀行の審査上限は30〜35%程度です。 管理費・修繕積立金・固定資産税も含めて無理のない計画を立てましょう。
🏠 住宅購入の資金計画を全体で見る
買える家の価格がわかったら、月々の返済額・頭金・住宅ローン選びもあわせて確認しましょう。
よくある質問
返済負担率とは何ですか?
返済負担率とは、年収に対する年間の住宅ローン返済額の割合です。一般的に25%以内が安全圏とされています。金融機関の審査では30〜35%まで認められることもありますが、生活にゆとりを持つなら20〜25%に抑えるのがおすすめです。他の借入(自動車ローン、カードローンなど)がある場合はその返済額も含めて計算されます。
頭金はいくら用意すべき?
一般的には物件価格の10〜20%が目安です。頭金が多いほど借入額が減り、月々の返済額や総利息も少なくなります。ただし、頭金を貯めるために購入時期が遅れると、その間の家賃が無駄になる面もあります。最低でも諸費用(物件価格の5〜10%)分は現金で用意しましょう。
この計算の前提データはどこから?
返済負担率の基準は住宅金融支援機構「フラット35」の審査基準(年収400万円以上は総返済負担率35%以下、400万円未満は30%以下)に基づき、本シミュレーターでは任意の負担率で計算できます。年収倍率の相場は同機構「2025年度フラット35利用者調査」(2026年7月24日公表。所要資金÷世帯年収の平均6.6倍、マンション7.5倍・首都圏のマンション8.4倍、総返済負担率の平均22.8%)、管理費・修繕積立金の初期値(月2.5万円)は国土交通省「令和5年度マンション総合調査」の全体平均(管理費11,503円+修繕積立金13,054円)、金利の初期値1.5%は2026年10月の主要行の新規変動金利(三菱UFJ銀行1.195%・みずほ銀行1.275%など1.2%前後)に利上げへの余裕を持たせた値です(全期間固定のフラット35は同月の最頻金利3.83%、2026年10月20日確認)。返済額の計算は元利均等返済の標準的な計算式です。
結果が他のサイトや銀行の試算より少ないのはなぜ?
初期値ではマンションを想定し、返済負担率の枠(年収×25%)から管理費・修繕積立金(月2.5万円)と固定資産税の月割(月1万円)を先に差し引いているためです。年収500万円・頭金300万円・金利1.5%・35年なら、差し引いた「実質」は借入約2,258万円・物件約2,558万円、差し引かない「名目」は借入約3,402万円・物件約3,702万円です。金融機関の審査(フラット35の総返済負担率など)は管理費等を含めないため名目に近い額まで借りられますが、毎月の住居費として払えるかは実質で判断するのが安全です。戸建てを検討している場合は詳細設定で管理費・修繕積立金を0にしてください(修繕費は別途自分で積み立てが必要です)。ボーナス払いも返済負担率の枠内で計算するので、ボーナス払いを増やしても借入可能額はほとんど増えません。
数字が実感と合わない場合は?
本シミュレーターは返済負担率から借入可能額を逆算する簡易計算です。実際の融資審査では、勤続年数、勤務先、他の借入状況、団体信用生命保険の加入可否などが考慮されます。また、変動金利の場合は審査金利(通常3〜4%)で計算されるため、実際の借入可能額はこの結果より少なくなることがあります。詳しくは金融機関にご相談ください。計算結果に疑問がある場合はお問い合わせからお知らせください。
管理費・修繕積立金はなぜ考慮すべき?
マンションの場合、管理費と修繕積立金は毎月必ず発生する固定費です。国土交通省「令和5年度マンション総合調査」の平均は管理費11,503円+修繕積立金13,054円の月約2.5万円で、修繕積立金は段階的に上がるのが一般的です(同省ガイドラインの平均目安は252〜335円/㎡・月、70㎡で月約1.8〜2.3万円)。㎡当たりでは同調査の平均が管理費158.6円+修繕積立金181.9円=約340円/㎡・月なので、専有面積50㎡なら月約1.7万円、70㎡なら約2.4万円、85㎡なら約2.9万円が目安です。これらを住居費に含めて計算しないと、実際の生活費を圧迫するリスクがあります。戸建ての場合は管理費はありませんが、修繕費を自分で積み立てる必要があります。
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