インフレの影響 資産目減りシミュレーターシミュレーター
インフレが続くと、預金の額面は変わらなくても実質的な購買力は低下します。 あなたの資産がインフレでどれだけ目減りするか、将来の生活費がいくらになるかをシミュレーションできます。
あなたの条件
計算結果
20年後の実質購買力
683.8万円
-31.6% 目減り
目減り額
-316.2万円
利息（税引後）: +16.1万円
名目資産額（利息込み）
1016.1万円
20年後の月額生活費
37.1万円
現在の資産
1000万円
名目資産額
1016.1万円
実質購買力
683.8万円
将来の月額生活費
37.1万円
名目資産額 vs 実質購買力の推移
青い線が名目上の資産額（利息で微増）、赤い線がインフレを考慮した実質的な購買力です。 差が広がるほど、実質的な資産が目減りしていることを意味します。
期間別の資産目減り
| 経過年数 | 名目資産額 | 実質購買力 | 目減り額 | 月額生活費 |
|---|---|---|---|---|
| 現在 | 1000万円 | 1000万円 | - | 25万円 |
| 5年後 | 1004.0万円 | 909.3万円 | -90.7万円 | 27.6万円 |
| 10年後 | 1008.0万円 | 826.9万円 | -173.1万円 | 30.5万円 |
| 15年後 | 1012.0万円 | 751.9万円 | -248.1万円 | 33.6万円 |
| 20年後 | 1016.1万円 | 683.8万円 | -316.2万円 | 37.1万円 |
計算の前提条件を見る
| インフレ率 | 年2%（複利計算） |
| 預金金利 | 年0.1%（税引前） |
| 利息の税率 | 20.315%（所得税15.315% + 住民税5%） |
| 実質購買力 | 名目資産額 / (1 + インフレ率)^年数 |
| 将来の生活費 | 現在の月額 × (1 + インフレ率)^年数 |
よくある質問
インフレ率2%の根拠は？
日本銀行は「物価安定の目標」として消費者物価指数（CPI）の前年比上昇率2%を掲げています。 2022年以降、日本でもインフレ率が2%を超える局面が続いており、長期的にも2%前後の物価上昇が 見込まれています。なお、世界的に見ても先進国の中央銀行の多くが2%をインフレ目標としています。 実際のインフレ率は年によって変動するため、シミュレーターでは自由に調整してお試しください。
この計算の前提データはどこから？
預金金利0.1%はメガバンク（三菱UFJ・三井住友・みずほ）の普通預金金利の目安です（2025年時点）。 利息にかかる税率20.315%は、所得税15%・復興特別所得税0.315%・住民税5%の合計で、 源泉分離課税として自動的に差し引かれます。実質購買力の計算は、 フィッシャー方程式（実質金利 = 名目金利 - インフレ率）に基づいた標準的な経済学の手法です。
インフレ対策にはどんな方法がある？
インフレに対抗するには、預金だけでなくインフレに強い資産に分散投資することが重要です。 代表的な選択肢として、(1) 株式投資（インデックスファンドなど）: 企業の売上・利益はインフレに連動しやすい、 (2) 不動産: 家賃収入や不動産価格はインフレとともに上昇する傾向、 (3) 物価連動国債: 元本がCPIに連動して調整される、 (4) NISA・iDeCo: 税制優遇を活用した長期積立投資、 などがあります。リスク許容度に合わせて、預金と投資のバランスを検討しましょう。
数字が実感と合わない場合は？
本シミュレーターは一定のインフレ率が続く前提の概算です。実際には、(1) インフレ率は年ごとに変動する、 (2) 食品・エネルギーなど品目により上昇率が異なる、(3) 預金金利もインフレに応じて変動する可能性がある、 といった要因があります。詳細設定でインフレ率や預金金利を調整して、 さまざまなシナリオを比較してみてください。 ご不明な点がございましたら、お問い合わせフォームよりご連絡ください。