中古マンション リノベ vs 新築マンションコスト比較シミュレーター

新築より購入価格を抑えつつ、好みの内装にカスタマイズできる点が最大のメリットです。立地条件の良い物件が見つかりやすいのも特徴です。総コストで新築の7〜8割程度に抑えられるケースが多いです。

築年数が経過するほど大規模修繕の頻度が上がり、修繕積立金が値上がりする傾向があります。新築時は安く設定されていても、5〜10年ごとの見直しで段階的に上がることが一般的です。築20年以降は月額2〜3万円になるケースもあります。

フルリノベーション（スケルトンリフォーム）で60〜80万円/坪、70m2の場合は約800〜1,200万円が目安です。部分リノベの場合は200〜500万円程度です。設備のグレードによって大きく変動します。

はい、「リフォーム一体型住宅ローン」を利用すれば、物件購入費用とリノベーション費用を一本のローンにまとめることができます。リノベ単独ローンより金利が低い傾向があります。

管理費は国土交通省「マンション総合調査」（令和5年度）の全国平均を参考にしています。新築の管理費は月額約2万円、中古は約1.8万円が目安です。修繕積立金は新築で月額約1.2万円（段階増額方式の初期値）、築20年超の中古で約1.8万円です。固定資産税は東京都の70㎡マンションを想定し、新築は建物評価額が高いため年額約15万円、中古は経年で建物評価が下がるため年額約10万円としています。すべて「詳細設定」で自由に変更できます。

デフォルト値は全国的な平均値・都市部の相場を基にしており、エリアや物件の条件で大きく異なります。「詳細設定」で管理費・修繕積立金・固定資産税・ローン金利・頭金比率をすべてカスタマイズできるので、実際の見積もりや候補物件の情報を入力してより正確な比較をお試しください。

築20〜30年が最もコストパフォーマンスが良いとされます。物件価格が新築の50〜60%まで下がる一方、構造はまだ十分使える状態です。築30年超は給排水管・電気配線の全面更新が必要になりやすく、フルスケルトンリノベ前提（追加200〜400万円）。築40年超は1981年以前の旧耐震基準物件が混じるため耐震診断の結果次第で補強費100〜300万円が必要です。一方で築10〜20年の物件は価格がまだ高く、リノベの自由度が小さいため割高になりがちです。

短期（5年以内）売却なら新築の方が資産価値が残りやすい傾向です。新築は入居直後に20%程度減価しますが、その後は緩やかな下落になります。中古+リノベは購入価格が新築の60〜70%、リノベ費用1,000万を加えても新築並みの総額になりつつ、再販時の評価では「築15年の物件」として扱われるためリノベ費用の回収率が低くなります。10年以上保有予定であれば中古+リノベ有利、5年以内に売却の可能性があるなら新築または築浅中古を検討するのが妥当です。

あります。一般社団法人住宅リフォーム推進協議会の2026年2月調査では、マンション・戸建てを問わずリフォームの平均支出額は405万円でした。これはフルスケルトンではなく「水回り全更新+内装の壁紙・床貼替+建具更新」で実現できるレベルです。70㎡で平米単価6万円相当。住みながらの部分リフォームに多いパターンです。本シミュレーターのスライダーでも200万円から設定可能なので、控えめなリノベ前提でも比較できます。

中古は担保評価が低くなりやすい傾向があります。築20年以上のマンションは担保評価が新築の50〜60%程度になるため、自己資金（頭金）を多めに準備する必要があるケースがあります。一方、フラット35は中古でも一定の技術基準（耐震性・劣化対策など）を満たせば新築と同等の借入が可能です。リフォーム一体型住宅ローンを活用すれば物件価格＋リノベ費用を一本化でき、リノベ単独ローン（金利1.5〜3%）より低金利（0.5〜1%）になります。

はい、長期では上がる前提が安全です。修繕積立金は「段階増額方式」が一般的で、5〜10年ごとに見直されます。国土交通省「マンション総合調査」（令和5年度）では築20年超で月額1.5〜2万円、築30年超で2〜3万円が中央値。新築時は集客のため低めに設定されているため、購入時の月額をそのまま将来も払い続けられると考えるのは危険です。本シミュレーターの中古修繕積立金デフォルトはこの「上昇後」の値を採用しています。