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補聴器の費用はいくら?タイプ別の価格・維持費・助成制度を徹底解説

補聴器のタイプ別費用(耳かけ型・耳あな型・RIC型)、年間維持費、医療費控除、補装具費支給制度まで解説。5年間のトータルコストで比較します。

補聴器は「高い」のか?

補聴器の価格は片耳5万〜50万円と幅広く、「高い」というイメージがあります。しかし、タイプ選びと助成制度の活用で実質負担を大幅に抑えることが可能です。

補聴器のタイプ別価格

主なタイプと価格帯

タイプ片耳価格両耳価格特徴
ポケット型3〜7万円5〜12万円操作が簡単、本体が大きい
耳かけ型(基本)5〜15万円10〜28万円最も普及、操作しやすい
耳かけ型(高機能)20〜35万円38〜68万円ノイズ低減、Bluetooth対応
RIC型15〜40万円28〜75万円小型で目立ちにくい
耳あな型(オーダー)10〜30万円20〜56万円耳型に合わせて製作
充電式(最新型)20〜50万円38〜95万円電池交換不要
集音器(OTC)1〜5万円2〜9万円医療機器でない、調整不可

両耳装用が推奨される理由

両耳装用は片耳の1.5〜1.8倍の費用がかかりますが、以下のメリットがあります:

  • 騒がしい場所での聞き取り向上
  • 音の方向感覚が改善
  • 聴覚の左右バランスが保たれる

年間の維持費

補聴器は購入費だけでなく、維持費も重要です。

項目電池式充電式
電池代12,000〜18,000円/年0円
充電器代-10,000円(初回)
メンテナンス・調整5,000〜10,000円/年5,000〜10,000円/年
耳栓・チューブ交換3,000〜5,000円/年3,000〜5,000円/年
年間維持費合計20,000〜33,000円8,000〜15,000円

充電式は初期費用が高めですが、5年間のトータルでは電池式より安くなるケースが多いです。

5年間のトータルコスト比較

両耳使用、中価格帯で比較:

タイプ購入費維持費5年5年トータル
耳かけ型(基本)20万円13万円33万円
耳かけ型(高機能)50万円8万円58万円
RIC型40万円8万円48万円
耳あな型35万円10万円45万円
集音器5万円2万円7万円

費用を抑える3つの方法

1. 医療費控除の活用

補聴器は医療費控除の対象になります(補聴器相談医の診療情報提供書が必要)。

年間医療費所得税率20%の場合還付額
30万円(30万-10万) × 20%4万円
50万円(50万-10万) × 20%8万円

2. 補装具費支給制度

障害者手帳(聴覚障害6級以上)を持っている場合、補装具費の支給を受けられます。

  • 基準額: 片耳43,900円、両耳87,800円
  • 自己負担: 原則1割(4,390円〜8,780円)
  • 所得に応じた上限あり

3. 自治体の独自助成

一部の自治体では、障害者手帳がなくても軽度・中度難聴者向けの助成があります。

  • 助成額: 2万〜10万円程度
  • 対象: 自治体により異なる(要確認)

補聴器と集音器の違い

補聴器集音器
分類管理医療機器家電
個人調整聴力に合わせて細かく調整調整なし or 簡易的
フィッティング専門店で対応なし
アフターケアメーカー保証+定期調整なし or 限定的
価格5〜50万円/片耳1〜5万円

軽度の聞こえづらさなら集音器で十分な場合もありますが、中度以上の難聴では補聴器の方が適切です。

補聴器を買い替えるタイミング

  • 補聴器の耐用年数は約5年(厚生労働省の基準)
  • 実際は4〜7年で買い替えるケースが多い
  • 聴力の変化に合わせて2〜3年ごとの再調整が推奨

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補聴器のタイプ・片耳/両耳・使用年数を選ぶだけで、初期費用・維持費を含むトータルコストと、医療費控除後の実質負担が分かります。

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