ライフイベント2026-03-19

教育費の総額｜オール公立1,005万・オール私立5,800万【4パターン2026】

Q: 教育費を準備するベストな方法は？

児童手当の全額貯蓄（約240万円）が基本です。それに加えて、新NISAでの積立投資や学資保険を組み合わせるのが一般的。月2〜3万円の積立を0歳から始めれば、大学入学時に500〜700万円を準備できます。

Q: 教育費のピークはいつ？

最も負担が大きいのは大学の4年間です。特に私立大学＋一人暮らしの場合は年間250〜300万円の負担に。高校3年の受験費用と大学1年目の入学金が集中する時期が最大のピークです。教育費ピーク期の家計管理は40代共働き夫婦の教育費ケーススタディも参考になります。

子1人の教育費はオール公立で約1,005万、私立中心で1,787万、医歯系含むオール私立で最大5,800万円。幼稚園〜大学の4進路パターンの内訳、塾代年50〜100万・習い事の相場、児童手当240万＋NISA350万の準備法までシミュレーター付きで解説。

教育費の総額は「進路選択」で1,000万円以上の差

子どもの教育費は、オール公立かオール私立かで1,000万円以上の差がつきます。早い段階で全体像を把握して、計画的に準備することが重要です。この記事では4つの進路パターン別に費用を比較し、教育費シミュレーターを使った具体的な準備プランの立て方を解説します。

進路パターン別の教育費総額

パターン1：すべて公立

段階	年数	費用（年間）	小計
幼稚園（公立）	3年	約17万円	約50万円
小学校（公立）	6年	約35万円	約211万円
中学校（公立）	3年	約54万円	約162万円
高校（公立）	3年	約51万円	約154万円
大学（国公立）	4年	約107万円	約428万円
合計	約1,005万円

パターン2：高校から私立＋私立大学（文系）

段階	年数	費用（年間）	小計
幼稚園（公立）	3年	約17万円	約50万円
小学校（公立）	6年	約35万円	約211万円
中学校（公立）	3年	約54万円	約162万円
高校（私立）	3年	約105万円	約316万円
大学（私立文系）	4年	約152万円	約608万円
合計	約1,347万円

パターン3：中学から私立＋私立大学（理系）

段階	年数	費用（年間）	小計
幼稚園（私立）	3年	約31万円	約92万円
小学校（公立）	6年	約35万円	約211万円
中学校（私立）	3年	約144万円	約431万円
高校（私立）	3年	約105万円	約316万円
大学（私立理系）	4年	約184万円	約737万円
合計	約1,787万円

パターン4：すべて私立＋私立大学（医歯系）

幼稚園〜高校: 約1,838万円
大学（私立医歯系6年）: 約2,400〜4,000万円
合計: 約4,200〜5,800万円

※出典：文部科学省「子供の学習費調査」「私立大学等の入学者に係る学生納付金等調査」

学校外の費用も大きい

塾・予備校の費用

段階	年間費用（目安）
小学生（中学受験塾）	約50〜100万円
中学生（高校受験塾）	約30〜60万円
高校生（大学受験予備校）	約40〜100万円

中学受験をする場合、小4〜小6の3年間で200〜300万円の塾代がかかります。塾代の詳しいシミュレーションは塾代シミュレーターで確認できます。

習い事

平均的な月謝: 1つあたり5,000〜15,000円
子ども1人あたり平均2〜3つの習い事
年間で約12〜50万円

習い事ごとの詳しい費用比較は習い事の費用ガイドをご覧ください。

大学の費用をもう少し詳しく

学費以外にかかるお金

項目	自宅通学	一人暮らし
入学金	約25〜30万円	約25〜30万円
授業料（年間）	約54〜150万円	約54〜150万円
生活費（年間）	—	約100〜130万円
4年間の合計	約240〜630万円	約640〜1,150万円

一人暮らしの場合、仕送りで年間100万円以上の追加負担に。

教育費の準備方法

児童手当を全額貯蓄

0歳〜18歳まで満額受け取ると約240万円。大学入学時の費用にちょうど充てられる金額です。

学資保険

返戻率は103〜108%程度。大きく増やすことは期待できませんが、強制的に貯められるメリットがあります。

新NISAで運用

児童手当月1万円を年利5%で18年間運用すると約350万円に。リスクはあるものの、学資保険より期待リターンが高いです。NISAでの運用方法はNISA初心者ガイドで解説しています。

奨学金

日本学生支援機構（JASSO）の奨学金は、給付型と貸与型があります。成績や世帯年収の条件を事前に確認しておきましょう。返済シミュレーションは奨学金返済ガイドを参考にしてください。

教育費で家計を圧迫しないために

早めに全体像を把握する（この記事を読んでいる時点でOK）
子どもが小さいうちに貯める（小学校までが貯め時）
大学費用を最優先で準備する（最も大きな出費は大学）
無理な進路選択をしない（教育ローンの返済で老後資金が不足するケースも）

年齢別「教育費の山」カレンダー

教育費は毎年一定ではなく、特定の年に集中します。事前に把握しておけば資金繰りの見通しが立ちやすくなります。

子どもの年齢	主な出費	金額の目安
0〜6歳	幼稚園入園金・保育料	年15〜30万円（公立）
7〜12歳	学用品・習い事拡張・中学受験塾	年10〜100万円（受験塾の有無で大差）
12〜15歳	中学入学用品・部活動費・高校受験塾	入学時15万円＋年間50〜100万円
15〜18歳	高校学費ピーク・大学受験予備校・模試	年50〜200万円
18〜19歳	大学入試費用・入学金・一人暮らし準備	50〜100万円（一度に発生）
19〜22歳	大学授業料・生活費・就活費用	年150〜300万円

特に18〜19歳は「大学入学金＋初年度学費＋一人暮らし準備」が1年に集中するため、100〜200万円を現金で用意しておく必要があります。

世帯年収別の教育費の占める割合

文部科学省の調査によると、世帯年収別の教育費負担率（年間教育費÷世帯年収）は以下の通りです。

世帯年収	子1人（公立中心）の負担率	子1人（私立中心）の負担率
400万円	8〜12%	15〜25%
600万円	6〜9%	12〜18%
800万円	5〜7%	10〜15%
1,000万円	4〜6%	8〜12%

一般に「教育費は年収の10%以内に収めるのが健全」と言われます。子ども2人・私立志向の家庭は年収の20〜30%が教育費で消える可能性があり、住居費・老後資金とのバランスに注意が必要です。

教育費準備の優先順位

老後資金・住宅購入・教育費のトリプル負担で家計を崩さないために、準備の優先順位を整理しておきましょう。

子どもが0〜6歳: 児童手当を全額貯蓄＋月1〜2万円の積立NISA
小学生期: 中学受験の有無を決断。塾費用を別枠で確保
中学生期: 高校の進路検討（私立は年100万円の上振れ）
高校生期: 大学の進路決定。奨学金の申し込み準備（高3の4月が初回予約申込）
大学生期: 授業料支払い。親は老後資金の積み増しを再開

教育費だけで家計が回らなくなるのを防ぐには、老後必要資金シミュレーターで教育費ピーク後の老後資金を試算し、住宅購入を控えている方は賃貸vs購入シミュレーターで住居費の見通しも合わせて立てておくのが有効です。

よくある質問

この計算の前提データはどこから？

費用データは文部科学省「子供の学習費調査（令和5年度）」および「私立大学等の入学者に係る学生納付金等調査」をもとにしています。塾・習い事の費用は業界団体の調査データと相場を参考にしています。

教育費を準備するベストな方法は？

児童手当の全額貯蓄（約240万円）が基本です。それに加えて、新NISAでの積立投資や学資保険を組み合わせるのが一般的。月2〜3万円の積立を0歳から始めれば、大学入学時に500〜700万円を準備できます。

教育費のピークはいつ？

最も負担が大きいのは大学の4年間です。特に私立大学＋一人暮らしの場合は年間250〜300万円の負担に。高校3年の受験費用と大学1年目の入学金が集中する時期が最大のピークです。教育費ピーク期の家計管理は40代共働き夫婦の教育費ケーススタディも参考になります。

数字が実感と合わない場合は？

この記事の金額は全国平均です。都市部では私立校の費用や塾代が1.2〜1.5倍になることもあります。お住まいの地域や希望する進路に合わせた個別のシミュレーションは、教育費シミュレーターをお試しください。ご不明な点はお問い合わせページからお気軽にご連絡ください。

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子どもの年齢、希望する進路パターンを入力すれば、必要な教育費の総額と月々の準備額が分かります。教育費シミュレーターで今すぐ無料計算できます。

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