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年収別の手取り早見表|年収300万〜1,000万円の手取り額と計算方法

年収300万〜1,000万円の手取り額を早見表で一覧化。社会保険料・所得税・住民税の計算方法と、手取りを増やすコツを解説します。

「年収○○万円の手取りっていくら?」

転職や昇給のタイミングで気になるのが「結局、手取りはいくらになるの?」という疑問。年収から引かれるものは意外と多く、額面の75〜85%程度が手取りの目安です。

年収別の手取り早見表(2026年版)

独身・扶養なし・会社員の場合の概算です。

年収(額面)手取り(概算)手取り率
300万円約240万円約80%
400万円約315万円約79%
500万円約390万円約78%
600万円約462万円約77%
700万円約530万円約76%
800万円約594万円約74%
900万円約655万円約73%
1,000万円約712万円約71%

年収が上がるほど手取り率が下がるのは、所得税の累進課税が効いてくるためです。

年収から引かれるもの

1. 社会保険料(年収の約15%)

  • 健康保険: 約5%(40歳以上は介護保険を含め約5.8%)
  • 厚生年金: 約9.15%
  • 雇用保険: 約0.6%

合計で年収の約14.7〜15%が社会保険料として天引きされます。

2. 所得税(年収により5〜23%程度)

課税所得に対して以下の税率が適用されます。

課税所得税率控除額
195万円以下5%0円
330万円以下10%97,500円
695万円以下20%427,500円
900万円以下23%636,000円

年収500万円の場合、課税所得は約237万円で、所得税は約14万円です。

3. 住民税(課税所得の約10%)

前年の所得に対して一律約10%。年収500万円なら約24万円が目安です。

よくある計算ミス

「年収÷12=月の手取り」ではない

ボーナスがある場合、月給とボーナスで手取り率が異なります。ボーナスは社会保険料率は同じですが、所得税の計算方法が違うため注意が必要です。

「年収が上がった分だけ手取りが増える」わけではない

年収500万円→600万円で額面は100万円アップでも、手取りの増加は約72万円。残り28万円は税金・社会保険料の増加に充てられます。

扶養の有無で大きく変わる

配偶者控除や扶養控除がある場合、同じ年収でも手取りが年間5〜15万円ほど増えます。

手取りを増やす方法

  1. iDeCo(個人型確定拠出年金): 掛金が全額所得控除。年収500万円で月2.3万円拠出なら、年間約5.5万円の節税
  2. ふるさと納税: 実質2,000円で返礼品がもらえる。手取りは変わらないが実質的な可処分所得が増える
  3. 医療費控除: 年間10万円超の医療費があれば申告で還付
  4. 生命保険料控除・地震保険料控除: 適用漏れがないか確認

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年収、扶養家族の人数、各種控除を入力すれば、社会保険料・所得税・住民税の内訳付きであなたの手取り額が分かります。

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