年収別の手取り早見表｜年収300万〜1,000万円の手取り額と計算方法

「年収○○万円の手取りっていくら？」

転職や昇給のタイミングで気になるのが「結局、手取りはいくらになるの？」という疑問。年収から引かれるものは意外と多く、額面の75〜85%程度が手取りの目安です。

しかし、この「75〜85%」は年収帯によって大きく変わります。年収300万円なら約80%が残りますが、年収1,000万円では約71%まで下がります。この記事では、年収帯ごとの手取り額を早見表で確認しつつ、「なぜそうなるのか」「どうすれば手取りを増やせるのか」を具体的な数字で解説します。

年収別の手取り早見表（2026年版）

独身・扶養なし・会社員の場合の概算です。

※月の手取りは年間手取りを12で割った単純計算。ボーナスありの場合は月の手取りはもっと少なくなります。

年収が上がるほど手取り率が下がるのは、所得税の累進課税が効いてくるためです。年収500万円と1,000万円を比べると、額面は2倍ですが手取りは約1.83倍にしかなりません。

年収から引かれるもの

「年収から引かれるもの」は大きく3つに分かれます。それぞれの仕組みと負担額を見ていきましょう。

1. 社会保険料（年収の約15%）

社会保険料は年収に対してほぼ定率で引かれるため、年収が上がれば負担額もほぼ比例して増えます。詳しい計算は社会保険料シミュレーターで確認できます。

• 健康保険: 約5%（40歳以上は介護保険を含め約5.8%）
• 厚生年金: 約9.15%（標準報酬月額の上限あり）
• 雇用保険: 約0.6%

合計で年収の約14.7〜15%が社会保険料として天引きされます。

厚生年金には標準報酬月額の上限（65万円、年収にして約780万円相当）があるため、年収が800万円を超えるとこの部分の負担増は緩やかになります。一方で健康保険には上限が高く設定されているため、高年収になっても負担は増え続けます。

2. 所得税（年収により5〜23%程度）

課税所得に対して以下の税率が適用されます。

ここで重要なのは、「課税所得」は年収そのものではないということ。年収から給与所得控除・社会保険料控除・基礎控除などを差し引いた金額が課税所得になります。

年収500万円の場合、課税所得は約237万円で、所得税は約14万円です。年収1,000万円でも課税所得は約600万円程度で、所得税は約77万円になります。

3. 住民税（課税所得の約10%）

前年の所得に対して一律約10%。住民税シミュレーターで正確な金額を確認できます。

住民税は前年の所得を基に計算されるため、転職や退職の直後は「去年の年収に基づく住民税」が発生する点に注意が必要です。年収700万円から転職して年収が下がっても、翌年6月までは年収700万円ベースの住民税が請求されます。

年収500万円 vs 600万円の手取り差を徹底比較

「年収100万円アップ」と聞くと大きな変化に思えますが、手取りでの実感を具体的に見てみましょう。

額面100万円の増加に対して、手取りの増加は約74万円。つまり昇給分の約26%は税金・社会保険料に消える計算です。

月の手取りに換算すると、約6.2万円の増加。日常生活では「家賃を1ランク上げられる」「毎月の貯蓄を5万円増やせる」くらいの変化です。

昇給のインパクトをさらに詳しく確認したい場合は、昇給インパクトシミュレーターが便利です。昇給額を入力すると、手取りの増加額と増加率を自動で計算してくれます。

ボーナスの有無で月の手取りが変わる

同じ年収600万円でも、ボーナスの有無で月の手取りは大きく変わります。

• ボーナスなし（月給50万円）: 月の手取り約38.5万円
• ボーナス年2回（月給37.5万円＋賞与75万円×2）: 月の手取り約28.8万円（ボーナス月は約57万円）

毎月の家計を安定させたいなら、ボーナスなしの給与体系の方が管理しやすいです。一方、ボーナスでまとまった支出（旅行・大型家電など）を賄う家計設計も有効です。ボーナス活用シミュレーターで最適な使い方を検討してみてください。

共働き世帯の年収と手取り

「世帯年収800万円」と聞いても、一馬力と二馬力では手取りが大きく異なります。

一馬力 vs 共働きの手取り比較

同じ世帯年収800万円でも、共働きの方が手取りが約36万円多くなります。これは所得税の累進課税が分散されるためです。一人で800万円稼ぐと税率20〜23%の区分に入りますが、400万円ずつなら10%の区分に収まる部分が大きくなります。

共働きのメリット・注意点

• 累進課税が分散され、世帯手取りが増える
• 厚生年金が2人分になり、将来の年金額が増える
• 片方が失業しても世帯収入がゼロにならない

• 扶養控除がなくなる（配偶者の年収が150万円を超える場合）
• 保育料・放課後児童クラブの費用が発生する可能性
• 社会保険料が2人分かかる（ただし将来の年金にも反映される）

共働きで「103万の壁」「130万の壁」が気になる方は、時給vs月給vs年俸シミュレーターで、働き方による手取りの違いを比較してみてください。

よくある計算ミス

「年収÷12＝月の手取り」ではない

ボーナスがある場合、月給とボーナスで手取り率が異なります。ボーナスは社会保険料率は同じですが、所得税の計算方法が違うため注意が必要です。

「年収が上がった分だけ手取りが増える」わけではない

年収500万円→600万円で額面は100万円アップでも、手取りの増加は約74万円。残り約26万円は税金・社会保険料の増加に充てられます。年収が高くなるほどこの割合は大きくなり、年収800万円→900万円では手取り増加は約61万円にとどまります。

扶養の有無で大きく変わる

配偶者控除や扶養控除がある場合、同じ年収でも手取りが年間5〜15万円ほど増えます。16歳以上の子どもがいれば扶養控除38万円が適用され、所得税率20%の人なら約7.6万円、住民税と合わせて約11.4万円の節税になります。

手取りを増やす方法

手取りを増やすには「収入を上げる」方法と「控除を増やして税金を減らす」方法の2つがあります。ここでは、すぐに実践できる節税テクニックを具体的な金額付きで紹介します。

1. iDeCo（個人型確定拠出年金）

掛金が全額所得控除になる最強の節税手段。会社員は月23,000円（年276,000円）まで拠出できます。

年収700万円なら、iDeCoだけで年間約8.3万円の節税。30年間続ければ約249万円の節税になります（税率が変わらない場合）。

2. ふるさと納税

実質2,000円の自己負担で返礼品がもらえる制度。手取りの金額自体は変わりませんが、返礼品（食品・日用品など）の分だけ実質的な可処分所得が増える効果があります。

3. 医療費控除

年間の医療費が10万円（年収200万円未満なら年収の5%）を超えた場合、超過分が所得控除に。家族全員の医療費を合算できるため、意外と10万円を超えるケースは多いです。

例えば年収500万円で医療費が年間20万円の場合、控除額は10万円。所得税率10%なら1万円の還付＋住民税1万円の軽減で合計約2万円の節税効果があります。

4. 生命保険料控除・地震保険料控除

• 生命保険料控除: 最大12万円（所得税）の所得控除
• 地震保険料控除: 最大5万円（所得税）の所得控除

年末調整での申告漏れが多い項目です。年収500万円（所得税率10%）の場合、生命保険料控除だけで約1.2万円の節税になります。

5. フリーランス・副業を検討する

会社員の手取りには限界がありますが、副業で収入の柱を増やすことも選択肢です。フリーランス税金シミュレーターで、独立した場合の手取りと比較してみるのも参考になります。副業収入が年20万円以下なら確定申告不要（住民税の申告は必要）のため、リスクを抑えて始められます。

節税テクニックの合計効果

年収500万円の会社員が全ての節税手段をフル活用した場合の試算です。

年間約10万円の改善は、月あたり約8,500円。10年で100万円以上の差になります。

あなたの正確な手取り額をシミュレーション

この記事の数字はあくまで概算です。実際の手取りは、扶養家族の人数・各種控除の適用状況・住んでいる自治体の保険料率によって変わります。

年収・扶養家族の人数・各種控除を入力すれば、社会保険料・所得税・住民税の内訳付きであなたの手取り額を正確に計算できます。転職先の年収提示を受けた方、昇給後の生活設計をしたい方は、ぜひ手取り計算シミュレーターで確認してみてください。